クロス・マーケティングは26日、「スマートフォンのBYOD利用にともなうコミュニケーションアプリに関する調査結果を発表した。調査期間は7月9日～11日で、全国の20～59歳の男女（プライベートで使用しているスマートフォンを業務で使うことがある人）2,000人から回答を得た。 近年、スマートフォンやタブレット端末が普及し、個人所有の端末でも十分に仕事をこなせることから、「私有端末の業務使用」を意味する「BYOD」（Bring Your Own Device）に、企業の関心が集まっている。BYODを奨励する企業も増えつつあるが、業務利用とプライベート利用の切り分け方によっては、情報漏えいなどのトラブルにつながるケースも起こりえる。この調査は、私有スマートフォンでの、コミュニケーションアプリの使用実態や、アプリ使用に対する意識を分析するものとなっている。 まず私有スマートフォンに、ビジネス上の情報を入れている者は69.3％。その情報内容は、「取引先の名前・連絡先の個人情報」（88.7％）がもっとも高く、以下「社内の個人情報」（47.0％）、「会社メールの転送メール」（36.2％）などがあげられた。私有スマートフォンで、コミュニケーションアプリを使用している者は66.2％。一方で、「コミュニケーションアプリのなかに、電話帳情報を自動的にサーバ送信する仕組みを持つアプリがある」ということを認知している者は47.2％と、数値に開きが出た。さらに、「認知したうえで、そういったアプリを使用している人」も51.4％存在した。 こういった、「電話帳情報を自動的にサーバ送信するコミュニケーションアプリ」については、84.0％が“得意先の個人情報を自動的にサーバに送信している”として、不安を感じていた。“不安を感じる”理由としては、「個人情報流出リスク」（88.5％）があげられた。また、「何に使われるか知らないため怖い」（62.4％）という人も多かった。そのうえで「コミュニケーションアプリを使用する際、仕事でもスマートフォンを使うことを意識して、アプリを選択する必要がある」と思う人は75.3％だった。
