富士経済は、次世代環境対応車として注目されるハイブリッド自動車（HV）、電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド自動車（PHV）と構成部品、インフラの世界市場を調査し、結果を報告書「2012年版HEV・EV関連市場徹底分析調査にまとめた。調査では、国内11社、海外13社の主要自動車メーカーのHV、PHV、EVの投入計画、事業の位置付けと研究開発体制などを整理・分析し、2030年までのHV、PHV、EV市場の長期展望を示した。さらに、モータ・ジェネレータ、バッテリなど環境自動車の構成部品主要14品目と、充電インフラ2品目についても市場動向を調査・分析した。調査結果によるとHVは2012年、2013年に各社が新型車の投入を予定しており、先進国を中心に市場は順調に拡大して2012年に138万台を予想する。現状でエコカー・次世代自動車の主軸をHVと位置付けているメーカーは、燃費性能がさらに上回るPHVへ注力をシフトしていく見通し。米国の排ガス規制への対応のほか、HV自体の技術的限界や陳腐化もあり、中長期的にはエコカー・次世代自動車の主役がHVから他へ交代し、PHVやEVに需要を奪われ2030年の市場はEVを下回ると予測する。それでも2030年のHVは1187万台と、2012年の8.6倍を予想する。PHVは2012年に5万台を予想する。量産化は2015年ごろで、HVからPHVへと注力を移行していくメーカーの事業戦略もあり、市場が本格的に拡大していく見通し。EV時代に向かう布石として、PHVの市場拡大によって電池のコストダウンが進み、充電インフラも整備される可能性が高いため、PHVはHVとEVの中間的な位置付けになる。北米など長距離の運転を要する地域ではEVより需要が高く、市場の拡大を牽引、2030年には1034万台を予想する。一方、EVはFCV（燃料電池車）とともに走行時のゼロ・エミッションを実現する究極のエコカーといえる。しかし、現状ではリチウムイオン電池のコスト高と充電時間の長さ、そして、走行可能距離の短さが課題となっている。当面は限られた距離の走行が中心用途と考えられ、2012年は7万台を予想する。2013年頃には各社が市場参入を予定しており、充電インフラの整備が進んでいる欧州を中心に市場が拡大していく見通し。車両価格の低下と充電インフラの拡充が徐々に進み、2025年頃には電池性能の向上・技術の革新と走行可能距離の改善、リチウムイオン電池の単価が現状の60～100円/Whから20円/Whに低下すると想定し、2030年には1374万台とHV、PHVを上回る市場規模と予測する。
