富士通、NEC、日立など、東京証券取引所のエンタプライズ系ソフトを対象に実証実験を開始

エンタープライズ企業

2011年7月21日（木） 12時15分

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　NTTデータ、富士通、日本電気、日立製作所、東芝、CSKの6社と、情報・システム研究機構国立情報学研究所が参加するディペンダブル・ソフトウェア・フォーラム（Dependable Software Forum、略称名はDSF）は21日、情報処理推進機構ソフトウェア・エンジニアリング・センター（IPA SEC）のワーキンググループに参加し、東京証券取引所のエンタプライズ系ソフトウェアを対象に実証実験を実施することを発表した。

　この実験は、「形式手法」の有効性を計るもの。形式手法とは、品質の高いソフトウェアを効率よく開発するために、数学を基盤とした矛盾のない仕様書を書いて、それが正しいかどうかを検証する手法のこと。エンタプライズ系ソフトについては適用事例が少ないため、DSFは事例およびノウハウを収集し、実験実施後に実験報告書としてIPA SECから公開する予定。

　実験はIPA SECのワーキンググループで実施され、メンバとしてDSFおよび東京証券取引所、さらに有識者が参加する。具体的には、エンタプライズ系かつ高信頼が求められるシステムを多く保有する東京証券取引所で、現在稼働中のソフトウェアの設計書を対象に、形式手法活用ガイドの手順に従って設計書の不整合や曖昧さなど設計書としての欠陥の除去を実施する。

　なお本実験では、DSFが作成した「形式手法活用ガイド」を活用する予定。ガイドは、同日よりDSF公式ホームページで正式リリースされている。またDSFは本実験を通して得られた知見を本ガイドにフィードバックし、2012年3月に改訂版として公開する予定。

《冨岡晶》