矢野経済研究所は21日、消費者におけるTwitter利用などに焦点を当てた、「ソーシャルメディアの活用実態調査」の結果を公表した。2010年6月～9月にアンケート調査（ブログ・SNSについては1200名、Twitterについては470名）を行ったもの。 それによると、消費者のTwitterの活用目的は「有名人・著名人の書き込みを読む（53.0％）」など「情報受信」的目的が上位を占めた。「友人・知人の書き込みを読む（30.4％）」など、バーチャルよりリアルの人間関係の延長線としての、SNS的利用ニーズも強かった。しかし、「自分の思いつきや考えを記録できる（21.7％）」「有名人・著名人に対して話しかけられる（18.3％）」「友人・知人に対して話しかけられる（17.2％）」「リアルタイムで人と時間を共有できる（17.0％）」「『新しく』人と出会える（12.3％）」など、「情報発信」「出会い」「リアルタイム性（時間の共有）」「コミュニケーション」ニーズはさほど強くないことが明らかとなった。これにより「Twitterは“つながり”より“情報収集（ソーシャルフィルタリング）ツール”として活用されている傾向がある」と、矢野経済研では考察している。 また、商品やサービスの情報収集行動にソーシャルメディアは大きく影響を与えているという。ただし、消費者は言及リンク先のアクセスにはやや消極的とみられる。たとえば、ブログをきっかけとしたwebでの情報収集行動は71.7％が「よく行う」が、言及リンク先にアクセスするのは38.9％にとどまった。 また企業メディアに消費者が求めるのは、HPへは「新製品・新サービスの情報（70.8％）」「情報の信頼性（37.5％）」、Twitterへは「情報の早さ（27.4％）」「ユーザーの声が聞ける（21.8％）」などにポイントが集まった。Twitterでは、「従業員・関係者とコミュニケーションが取れる（11.6％）」は、現状あまりニーズが高くないことも明らかとなった。矢野経済研では、「ハッシュタグを活用するなどして、利用者・ファンの“クチコミ集積地”として、ユーザー同士のコミュニティ形成につとめ、将来的な潜在顧客への情報提供を図るのも有効」と結論づけている。
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