クライアントPCでの無料アンチウイルスソフトウェアの利用は、従業員規模に関わらず、1~2割程度の企業が導入。また「導入を検討しない」もしくは「利用しない」企業は、「ウイルス検知率が低いから」「ベンダーのサポートが受けられないから」などを理由に挙げ、従業員規模が大きくなるに従い比率が高く、従業員規模250人以上の企業で半数を占めた。ウイルス対策は、SaaS(Software as a Service)提供などによって価格のコモディティ化が進んでおり、無料ソフトウェアの利用が拡大すればさらに進行、価格モデルの見直しが必要になるとIDCでは予測している。