MM総研は、NTTレゾナントが提供するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」の協力を得て、「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。 この調査は、「gooリサーチ」登録モニターの中から、全国の20代以上の就業者1100人を対象にWeb上で行ったもの。調査期間は11月29日〜12月3日。 この冬にボーナス支給された就業者を対象に、ボーナスの使い道について複数回答で聞いたところ、貯蓄・運用が62.4％、商品・サービスの購入が46.7％、ローンなどの支払いが34.8％という結果になった。そのうち、商品・サービスの購入と回答した人に、具体的な購入予定商品の分野を複数回答で聞いたところ、ITデジタル家電が断然トップ。購入比率では昨冬の40.3％から今冬42.6％へ、さらに上昇する見込みとなった。一方、2位〜4 位は昨冬と順位は変わらず、衣類・服飾品34.5％（3.9ポイント減）、旅行28.9％（6.9ポイント減）、外食22.1％（6.6ポイント減）となった。 もっとも購入意欲が高かったITデジタル家電の1位は薄型テレビ。次いでパソコン、デジタルカメラがそれぞれ10.4％で2位、携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーがそれぞれ6.9％で4位という結果になった。 1位を獲得した薄型テレビの購入意向比率は、昨冬9.5％から今冬10.7％へ1.2ポイント上昇。昨冬1位のパソコンも0.4ポイント上昇したが、これを抑え薄型テレビがトップとなった。理由としては、地デジ切り替えや2008年に開催される北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などが考えられる。 昨冬と今冬の購入商品を、IT デジタル家電、旅行・レジャー等を含めた購入商品分野全体で比較すると、薄型テレビなどの自宅向け商品が増え、代わりに旅行、外食など外出する需要が減少する傾向が見られる結果となった。
2012年冬ボーナス商戦のITデジタル家電購入意欲ランキング、MM総研
