気象庁発表：2011年3月11日14時46分頃発生。マグニチュード9.0（13日に8.8から修正）。震源地：三陸沖(牡鹿半島の東南東、約130km付近）、深さ約24km（暫定値) ■【地震】情報を配信しているTwitterアカウント、サイト、災害掲示板
ホンダは、東日本大地震（東北地方太平洋沖地震）の被災地への移動支援情報として、ホンダインターナビ会員の車両からの通行実績情報を、被災地における通行可能な道路の参考情報として『GoogleEarth』上に公開した。
Ustream Asiaは12日、東北地方太平洋沖地震の発生を受け、各テレビ局が報道する地震関連番組のインターネット同時配信を開始したと発表した。
地震関連の情報を入手できるTwitterアカウント、サイト、携帯電話各社の災害掲示板を紹介する。国内各社のサイトは一部つながりにくいが、Twitterアカウントにより精力的に情報を配信している団体も多い。
ソフトバンクモバイルは12日、東北地方太平洋沖地震の発生をうけ、11日から1週間、ソフトバンク端末から送信する全ての国内向けSMSを無料にすると発表した。
東京電力は12日、11日午後に発生した東北地方太平洋地震により、福島第一および第二原子力発電所をはじめとした発電所および流通設備などが被害を受け、同社供給区域における電力供給が極めて厳しいとの見通しを示した。
NTT東日本は12日、東北地方太平洋沖地震による通信サービスの影響について第7報を発表した。
ソフトバンクモバイルは12日4時30分、公衆無線LANサービス「ソフトバンクWi-Fiスポット」（http://mb.softbank.jp/mb/service_area/sws/）を無料で開放したと発表した。
JR東日本は「東北地方太平洋沖地震による輸送障害等について」とする情報をサイトに公開した。
米国ホワイトハウスは11日（現地時間）、日本時間の11日午後に発生した東北地方太平洋沖地震を受け、オバマ米大統領の声明を発表した。
KDDIは12日、11日午後に発生した東北地方太平洋沖地震を受け、EZweb上に「被災地支援 義援金サイト」を開設したと発表。
米US-CERTは11日（現地時間）、11日午後に発生した東北地方太平洋沖地震に関連したフィッシング詐欺や偽アンチウィルスソフトが、今後出回る可能性があるとして注意を呼び掛けている。
東京都の緊急災害対策本部は、交通機関が不通となったことにより、多数うの帰宅困難者が発生しているとして、一時滞在施設の情報を更新した。
都内では徒歩で帰宅しようという会社員らの列が続いているが、東京都災害即対策本部は22時10分、帰宅困難者についての対策をサイトに発表した。
NHKはUstreamを開始。地震に関するニュース映像を流し続けている。
東北地方太平洋沖地震を受け、グーグル・ジャパンは特設サイトを開設した。災害情報や被害状況をリアルタイムで更新していく。
JR東日本は、11日午後に宮城県北部地方で発生した地震の影響により、JR東日本管内の新幹線、首都圏、東北エリアについて運転を見合わせると発表した。
11日午後に東北地方・太平洋沖地震が発生したが、東京電力では地震に伴い設備が大きな被害を受けたとして、節電を呼びかけるなどしている。
NTT東日本は、東北6県（福島県、山形県、岩手県、宮城県、秋田県、青森県）全域の公衆電話を無料で利用できると発表した。
ニコニコ動画では、11日午後に宮城県北部地方で発生した地震を受けて、情報共有を目的として地震動画の投稿を呼び掛けている。
Googleは、11日午後に宮城県北部地方で発生した地震を受けて、安否確認サイト「Person Finder: 2011 日本地震」を立ち上げている。
11日午後に東北地方・太平洋沖地震が発生したが、すでにネットで悪質なデマが出回っていることが確認された。
11日午後に宮城県北部地方で発生した地震を受けて、Twitterのアカウント「ドコモ ニュース配信」（＠jp_docomo）は、「電話の使用を極力控えてください」と呼びかけている。
経済産業省は、11日14時46分頃、宮城県北部で発生した地震による原子力施設への影響に関する情報を、15時16分にホームページで公開した。
NTTドコモは、11日午後に宮城県北部地方で発生した地震の影響による、被災地域の人たちの安否確認の手段として、「iモード災害用伝言板サービス」の運用を開始した。
