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グーグルは28日、ソーシャルサービス「Google＋」の機能が、Google Appsからでも利用できるようになったことを公表した。
NECビッグローブ（BIGLOBE）は28日、利用者同士がテキストや写真をやりとりし、リアルタイムにコミュニケーションできるグループメッセージングアプリ「RingReef（リングリーフ）」を公開した。iPhoneおよびAndroid搭載端末向けに、無料でグローバルに提供する。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は26日、「ソーシャルメディアの活用状況」に関する調査の結果を公表した。調査期間は9月22日～27日で、法人ユーザーおよび個人ユーザー約2,200人を対象にしたもの（法人：1,738人、個人：500人）。
ヤフーとITMGは26日、ITMGが運営するソーシャルショッピングネットワーク「Shopal（ショッパル）」のソーシャルプラグインを、Yahoo！ショッピング上で提供開始した。Shopalは、人と人とがモノへの興味関心を通してつながるソーシャルショッピングネットワークだ。
デジタルガレージは26日、CGMマーケティングが運営する「ツイナビ」上で携帯電話向けソーシャルアプリを提供することを目的としたプラットフォーム「ツイナビアプリ」の運営を開始した。
電通、電通レイザーフィッシュ（DRF）、および日本マイクロソフトは26日、ソーシャルメディアマーケティング領域における業務提携を行うことで基本合意した。第一弾として、Facebook等向けコンテンツ管理ツール「sociobridge」（ソシオブリッジ）の展開を行う。
20日、ビジネス特化型SNS「LinkedIn」が日本語サイトを開設した。東京都渋谷区にリンクトイン・ジャパンのオフィスを構え、LinkedInサービスの普及、ユーザーの登録促進などを開始する。
BIGLOBEは20日、ツイッターなどのソーシャルサービスに投稿されたコメントをパーソナルクラウド上に保存できる「Yukarin'Note（ゆかりんのーと）」ベータ版を強化し、コメント投稿機能や公開範囲を限定したノート共有機能の提供を開始した。
20日に日本語サイトが開設されたビジネス特化型コミュニティ「LinkedIn（リンクトイン）」。5月にはIPOを果たし、さらに8月に発表した決算では売上高120％増の1億2000万ドル、営業利益は990万ドルと順調に業績を伸ばしている。
20日、ビジネス特化型のSNS「LinkedIn」が日本語サイトを開設した。都内で行われた記者会見では日本・アジアパシフィック担当副社長アーヴィンド・ラジャン（Arvind Rajan）氏をはじめとする日本ローカルオフィスのスタッフが出席しプレゼンテーションをおこなった。
ビジネス特化型コミュニケーションサービスの米LinkedIn（リンクトイン）は20日、日本向けサイトの開設および日本への事業進出を発表した。東京都渋谷区にリンクトイン・ジャパンのオフィスを構え、LinkedInサービスの普及、ユーザーの登録促進などを開始する。
ミクシィは19日、同社が展開する「mixiポイント」において、特定の広告を通して商品購入や会員登録等の指定条件のアクションを行うとポイントが付与される新サービス「mixiポイントプラス」を開始した。
マインドスコープは19日、モバイル機器向けTwitter接続サービス「モバツイ」について、スマートフォンに最適化した「モバツイ for スマートフォン」を発表した。Webアプリ「モバツイsmart」を19日より、Androidアプリ「モバツイtouch」を11月1日より提供開始する。
Googleは米国時間14日、コード検索エンジンの「Code Search」、ソーシャルサービスの「Google Buzz」「Jaiku」などの機能を終了することを製品担当副社長、Bradley Horowitz氏が公式ブログで明らかにした。
KLab（クラブ）は14日、ソーシャル・リクルーティング事業への参入を発表した。Facebook上で、ソーシャル・リクルーティングサービスを11月より提供開始する。
植松と日本アイ・ビー・エムは11日、養殖魚の生産や流通にITを活用し、安全・安心な養殖魚を生産者から消費者に直接提供する取り組みを開始したことを発表した。植松の運営する産直支援サイト「Smartmart」において、養殖魚の「トレーサビリティ情報を閲覧可能」にした。
ビー・オー・スタジオは、東証一部上場企業を対象に、各社のFacebook利用状況を調査した結果を発表した。調査期間は7月6日～8月16日で全33業界・1674社を対象に、Facebookページ保有率、利用用途などを調査した。
