
この1年間“売上向上”にもっとも効果があったSEO施策は?
ディーエムソリューションズは30日、「SEO」(サーチエンジン最適化)施策の内容やその効果、今後の注目施策などについてアンケート調査した結果を発表した。調査期間は6月15日~17日で、現在SEO施策に取り組むWeb担当者300名から有効回答を得た。

ジャストシステム、ホームページ編集アプリ「hpb pad for WordPress」無償提供
ジャストシステムは27日、WordPressで作成したホームページの編集・更新が手軽に行えるスマートフォン・タブレット向けアプリ「hpb pad for WordPress」の無償提供を開始した。

DAC、政党・選挙候補者向けに「ネット選挙運動対策パッケージ」を提供開始……SEO支援、SNS分析など
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)は14日、ネット選挙運動対策のデジタルマーケティングソリューションをパッケージ化した「ネット選挙運動向けFRUITS BEARソリューションパッケージ」の提供を、政党・選挙候補者向けに開始した。

アイレップSEM総研、「2011年検索エンジンマーケティング業界10大ニュース」を発表
アイレップSEM総合研究所は26日、2011年の検索エンジンマーケティング(SEM)業界における10大ニュースを発表した。

SBT、Webフォントサービス『FONT+(フォントプラス)』の提供開始
ソフトバンク・テクノロジー(SBT)は27日、Webフォントサービス「フォントプラス」の提供を開始した。フォントワークス、イワタ、モトヤの3社と業務提携し、第1弾としてフォントワークスの提供する約200書体の配信サービスを開始する。

ヤフー、個人向けウェブサイト解析サービス「Yahoo! ログール」を公開〜ブログパーツも同時公開
ヤフーは18日、個人ユーザのブログやウェブサイトを対象とした無料ウェブサイト解析ツール「Yahoo!ログール(ベータ版)」を公開した。

中国No.1検索サイト「百度」が日本で本格サービス開始!
百度公司の日本法人である百度株式会社は、1月23日から、日本市場に向けた検索エンジンサービス「Baidu.jp」の 本格サービスを開始すると発表した。

アウンコンサルティング、SEM運用業務をワンストップで発注できるチケット制サービス
アウンコンサルティングは20日、検索エンジンマーケティング(SEM)に検索エンジン最適化(SEO)関連サービスを追加し、さらにその運用業務をチケット制で発注可能な「SEMチケット」サービスを開始した。価格は5枚つづり10万円から。

セプテーニ、SEO診断ツール「Dipper(ディッパー)」ベータ版の無料提供を開始
セプテーニは1日、自社開発によるSEO診断ツール「Dipper(ディッパー)」ベータ版の無料提供を開始した。

FUSION GOL、SEOサービスにコンサルティングとアクセス解析ツールを追加
フュージョン・ネットワークサービスGOL事業本部(FUSION GOL)は25日より、「SEOコンサルティング」および「アクセス解析ツール」のメニューを追加した新サービス「SEOサポートサービス」の提供を開始した。

【特集・WEBビジネス】少数精鋭のベンチャー企業がWebサイトを一新した理由
Webサイトは情報発信の重要なツールであるが、少数精鋭のベンチャー企業が急成長を遂げるさなかでその企画・制作、さらにはSEOまでを社内リソースでこなすことは非常に厳しい。

【特集・WEBビジネス】イタリア高級家電が日本市場に!総代理店がとったブランド戦略とは?
市場への新たなブランド投入には、そのイメージを維持しながらターゲットユーザーに効果的にリーチすることが求められる

グラフィ、新サービス「ニューズグラフィ」「プロモグラフィ」などを本格スタート
グラフィは10日より、新サービス「ニューズグラフィ」「プロモグラフィ」「グラフィ・ビジネスポータル」の提供を開始した。

簡易ツールを無料で提供するSEO支援サイトがオープン
SEOサービスを提供しているAxisは、SEOツールが無料で使えるSEO支援サイト「ジャックと豆の木」をオープン。“リンク強化”、“自動更新”、“順位追跡”の3つの簡易SEOツールが利用できる。

製品デザインを一新してわかりやすくなった「Google Analytics」最新版
米Googleは8日(米国時間)、米国カリフォルニア州・サンフランシスコにて開催された「EMetrics Summit」において、法人向けの無償アクセス解析サービス「Google Analytics」の新バージョンを発表し、同日より提供を開始した。

ヤフー、米Yahoo子会社のオーバーチュアを子会社化
ヤフーは24日、オーバーチュアの全株式を取得して子会社化する覚書を締結し、具体的な内容の協議に入ることを明らかにした。