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2013年3月15日、教育界を驚かすニュースが流れました。「AO入試・推薦入試を導入していない数少ない大学」の象徴的存在であった東京大学が、後期試験の後継として推薦入試の正式導入を発表したのです。
博報堂と博報堂DYメディアパートナーズは28日、就活中の移動距離に応じて港区赤坂周辺の食事クーポン140名分をプレゼントするAndroidアプリ「WALKFORCE」の提供を開始した。4月1日の2014年度新卒学生の採用面接解禁に向け、就活生を応援するという。
2014年卒「IT業界」就職人気企業ランキングによると、1位「NTTデータ」、2位「NTTコミュニケーションズ」、3位「野村総合研究所（NRI）」であることが、クチコミ就職情報サイト「みんなの就職活動日記」の調べで明らかになった。
THE SUIT COMPANY（スーツカンパニー）が、新社会人に向け展開中の「FRESHERS RESCUE PACK」キャンペーンが好調だ。
文部科学省と厚生労働省は、平成25年3月大学等卒業予定者の就職内定状況を共同で調査、2月1日現在の状況を取りまとめ、ホームページ上で公開した。文系・理系別では、理系の内定率が文系を7％以上上回る結果となった。
学情が3月11日に発表した「2014年卒 就職人気企業ランキング」によると、1位「伊藤忠商事」、2位「三菱東京UFJ銀行」、3位「JTBグループ」となり、10位以内に商社が3社ランクインしていることが明らかになった。
「トレンド総研」は14日、大学卒業から5年以内で、就職活動経験のある就業者男女500名を対象に、「大学卒業から5年以内の若者の就職事情・ 必要と感じる能力に関する意識・実態調査」を実施した。調査期間は2013年2月27日～3月1日。
リクルートホールディングスの実証研究機関であるメディアテクノロジーラボは11日、いつでもどこでも簡単にニュースを読むことができる就活生向けニュースアプリ「newsHUB」（ニュースハブ）を公開した。
若い世代にとってスマートフォンは生活する上で不可欠のツールとなっていることは、容易に想像できる。ネオマーケティングは、今春より新社会人になるユーザーを対象に実施した、スマートフォン実態調査の結果を発表した。
就職情報会社のディスコは、2014年3月卒業予定の大学生の就職活動モニター（現大学3年生、理系は修士1年生を含む）を対象に2月1日から7日の期間、インターネットで調査を実施。1,459人から得た回答をまとめた。
インターネット調査会社のマクロミルは2月22日、「就職活動の実態調査」の結果を公表した。パソコンに加え、今やスマートフォンも就職活動のの必須アイテムとなっていることが明らかになった。
イードでは、同社が運営している各メディアサイト（RBB TODAY、レスポンス、ダイエットクラブなど）の編集業務について、編集アシスタントを行なうアルバイトを募集している。
BoAは、就職面接で「実際に過去問われたことのある過去問題」を紹介するWebサービス「模擬面.com」を開始。大手企業出身のデータベースマーケッターが業界別で頻出する問題や回答が困難な問題をまとめ紹介している。
電通PRの社内横断組織「ソーシャルメディア実験室『アンテナ』」は5日、就職活動中の大学3年生を対象に実施した、就職活動にソーシャルメディアを利用した就職活動、いわゆる「ソー活」に関する調査結果を発表した。
リーディングマークは1月31日、東大早慶の就職活動生1,000人が選ぶ 就職人気企業ランキングTOP30を発表。1位「三井物産」、2位「三菱商事」、3位「伊藤忠商事」、4位「丸紅」となり、総合商社が上位4位を独占した。
就職活動支援サイトを運営するダイヤモンド・ビッグアンドリード（D＆L）は1月31日、「大学生が選んだ就職先人気企業ランキング2013」を発表した。理系男子では、業績不振の家電メーカーが大きく順位を下げる結果となり、全体的に安定している企業に人気が集まった。
マイナビが2014年卒業予定の大学生、全会員を対象に行った「大学生のライフスタイルに関するアンケート」調査結果を発表した。就活生のスマートフォン所有率は、83.9％にのぼることが明らかになった。
文部科学省と総務省は、平成21年3月3日に閣議決定された採用昇任等基本方針に基づく、平成23年度における国家公務員の任用状況を公表した。特定の大学・学部出身者に偏ることのない採用を目的としている。
インテリジェンスが運営する転職サービス「DODA（デューダ）」は28日、25～39歳のビジネスパーソン5,000人を対象に実施した、「就活生にお薦めしたい企業」の調査結果を発表した。
ディスコは1月18日、学生の1月1日現在の就職活動状況に関する調査結果を発表。12月広報開始2年目となる今年は、就職戦線を「厳しい」と見る学生が大多数だが、前年よりは減少した。また、オンラインセミナーなど、今時らしい就職活動も見られた。
「キラキラネームは不利」「就職活動では体育会系が有利」「手書きの履歴書が有利」といった通説や噂について、ライフネット生命は実態調査を行い、「新卒採用関係者の意識調査」を発表した。
厚生労働省および文部科学省は、平成24年度新規学校卒業予定者の就職内定状況を発表。調査結果によると、新規学校卒業予定者の就職環境は依然として厳しいことが明らかになったため、未内定者を対象とした集中支援を実施することを決定した。
就職においても、FacebookをはじめとするSNSの活用が進んでおり、半数近い学生がソーシャルメディアを活用している実態が調査結果からわかった。2013年大卒の内定状況はやや改善傾向にあるが、相変わらず厳しい状況にある。
リクルートキャリアは12月26日、2013年卒大学生の就職内定状況調査として、12月度速報版を発表した。12月1日時点での就職志望者のうち、就職内定率は80.9％で、10月1日時点に比べ、 4.7ポイント上がったことが明らかになった。
