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東京大学の東大グリーンICTプロジェクト（GUTP）とリコーおよび大塚商会は25日、東京大学本郷キャンパス内工学部2号館内においてIEEE1888対応「スマートタップ」を用いた、ビッグデータ型の次世代HEMS/BEMSに関する研究開発と実証実験に着手したことを発表した。
後編では、管理負担の軽減や、BCP（事業継続計画）の観点からも、クラウドサービスを検討する中小企業が増えている点についてみていきたい。
スマホやタブレット、Ultrabookといったハードウェアの進化によって、ビジネスシーンにおいてもモバイル化が進んでいる。
モバイル市場が拡大する中、基幹業務システムにおいてもモバイル対応が求められるようになってきた。
スマートフォン、タブレットなどのモバイル市場は拡大の一途をたどっており、2015年には国内で4700万契約まで広がるものと予想されている。
大塚商会は、10月3日～5日に開催される「関西 設計・製造ソリューション展」にブースを出展し、同社が提供する生産管理システム「生産革新ファミリー」（OSK製）のデモなどを行う予定だ。
日本の製造業では、生産管理システムを導入するような企業は大企業であることが多かった。独自の製造法や生産ラインによって大量生産から少量多品種生産までをカバーする製造業においては、システムを一から開発・構築することが現実的ではないからだ。
