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■PickUP！
NTTドコモは21日、シャープ製の「ブックリーダーSH-07C」を発売した。同製品はWi-Fiと3G回線に対応した5.5型タッチパネル液晶（600×1,024）を搭載。
ITジャーナリストの佐々木俊尚氏が「ソーシャルリーディングの可能性」と題して電子出版や新しいビジネススタイルについて講演を行った。
日本オラクルは21日、4代目社員犬「キャンディ」（Candy）の電子ムックを公開した。「epub」形式の電子書籍として無償公開されており、iPhone、iPad、iPod、パソコン、Android携帯などで閲覧可能。
スターティアラボは20日、自社で電子書店を開設できるサービス「ActiBook Shelf（アクティブックシェルフ）」に関して、Android端末への対応を伴うバージョンアップを、2月初旬に行うと発表した。今回対応したAndroid端末は7機種。
凸版印刷、インテル、および凸版印刷の子会社であるビットウェイは20日、電子書籍分野での協業を発表した。ビットウェイは、凸版印刷およびインテルから投資を受け新会社「ブックライブ」（BookLive）を新たに設立する。
JTBパブリッシングが、JTB時刻表のバックナンバーから東海道新幹線が開業した1964年10月号と東北本線の複線化と電化が完成した1968年10月号の2冊を電子書籍としてiPad/iPhone向けに販売する。
DNP、ドコモおよびCHIの共同事業会社であるトゥ・ディファクトは、すでにDNPが提供している電子書籍サービス「honto（ホント）」を利用し、ドコモ スマートフォン等向け電子書籍ストア「2Dfacto（トゥ・ディファクト）」の開設を発表した。
NTTドコモは11日、シャープ製の「ブックリーダー SH-07C」を21日から発売することを発表。通信機能は、Wi-Fiとともに3G回線に対応する。
日本新聞協会が2010年日刊紙の総発行部数を発表している。2010年10月現在における調査結果として今年公開したも
エヌ・ティ・ティ・ソルマーレ（NTTソルマーレ）は6日、iPhone・iPad向けに、コミックを中心に販売する電子書店「地球書店」を開設すると発表した。
ここでは、ブロードバンド・ネット編に続き、エンタープライズ関連記事のなかから注目のものを振り返りってみたい。
堺市立図書館は28日、「電子書籍提供サービス」を2011年1月8日から開始することを発表した。関西の公共図書館・政令指定都市立の図書館では初となる。
米Amazonは現地時間27日、2010年8月に発売した第3世代の新型Kindleが、Amazonの歴史上で最も売れたアイテムとなったことを発表した。
博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は24日、2020年のメディア環境を「DYNAMIC MEDIA（ダイナミック・メディア）」と定義し象徴するキーワードなどで解説した「MEDIA LIFE 2020」を発表した。
KDDIは21日、六本木の泉ガーデンコンファレンスセンターにおいて、専用の電子書籍端末「biblio Leaf SP02」（以下、biblio Leaf）の発売及び、電子書籍配信サービス「LISMO Book Store」を開始すると発表した。
パピレスは21日、「電子書籍の利用動向調査」の結果を発表した。10代から70代の男女4651名を対象に「電子貸本Renta!」上で行った。
KDDI、沖縄セルラーは21日、電子書籍の閲覧・保存・ダウンロード専用端末として「biblio Leaf SP02」を25日から順次発売。まずは関西、沖縄地域からとなる。専用料金プランも用意される。
NECは21日、公共図書館向け総合図書館システム「GPRIME図書館ソリューション」の強化として、電子書籍の検索・予約・貸出・返却に対応する新機能を開発、販売を開始した。
KDDIは21日、電子書籍の配信サービス「LISMO Book Store」を12月25日より提供開始すると発表した。また同日より電子ブックリーダー「biblio Leaf SP02」の販売を開始する（関西・沖縄地域）。
野村総合研究所（NRI）は17日、2015年度までの国内を中心とするIT主要5市場の分析と規模予測を行った結果を公表した。今回は第2弾として、ネットビジネス市場6分野、モバイル市場4分野、ハード市場8分野についての予測結果が発表された。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は12月17日、同会に11名のアドバイザーを迎えたと発表した。デジタル教科書反対派の立場をとる田原総一朗氏の名前も挙げられている。
出版倫理協議会は15日、同日賛成多数で可決された青少年健全育成条例改正案に対して、サイトで抗議声明を発表した。
スターティアラボは14日、調査会社のイードと共同で実施した「オフィスの文書管理」に関する調査の結果を公表した。20～60代までの男女を対象に、11月12日～15日の期間、電子ブックの利用経験、ビジネスシーンでの電子文書の扱いなどをアンケートした。
社団法人日本書籍出版協会など業界4団体は14日、アップルが運営する「App Store」内における「デジタル海賊版」の横行について声明を発表した。
