今回の調査から、動画広告形態の多様化が進む中で、マーケターの32%はプロが制作したプレミアムな動画に配信するOTT広告をメディアプランに含めていることがわかりました。OTT広告の利点としては、「コネクテッドTVなどの大画面で集中的に視聴するユーザーに対して動画広告を配信できる（62%）」「テレビCMではリーチしづらくなった若年視聴者にリーチできる（49%）」「プロが制作したコンテンツであるためにブランドセーフティが担保された良質な配信面に広告を配信できる（44%）」などが挙げられました。
一方で、OTT広告の課題としては、「広告単価が高い（41%）」「広告クリエイティブ制作の負担が大きい（32%）」といった点が浮き彫りになりました。それでも46%のマーケターが「今後1年間でOTT広告の配信を開始または拡大する可能性がある」と回答しており、この分野の成長が引き続き期待されています。
The Trade Desk 日本担当ゼネラルマネージャー 馬嶋 慶は、「消費者のメディア消費だけでなく、視聴コンテンツや視聴端末も多様化する中、マーケターはこのような複雑化するメディア消費に対応したマーケティング戦略が求められています。その中でも、OTT、コネクテッドTVの視聴が増加しており、それに伴い半数以上のマーケターがOTT広告やコネクテッドTV広告への投資へ意欲があることから、今後のOTT広告の更なる成長が予想されます。The Trade Deskは今後も更なるOTT広告在庫とデータの拡充により、マーケターの様々なニーズに対応した広告配信の実現をサポートしていきます」と述べています。
▼調査結果のポイント
- 日本の広告主及び広告代理店関係者の83%が動画広告の出稿経験を保有
- OTT広告をメディアプランに含むマーケターは全体の32%
- - OTT広告の出稿回数は、54%が年4回以上、28%が年10回以上
- OTT広告活用の目的は、ブランド認知などアッパーファネルマーケティングが83%
- OTT広告に今後期待することとしては、「リーチの増加（56%）」「広告単価の改善（56%）」「他のデジタルメディアと共通した広告効果測定機能の実現（50%）」が上位
- OTT広告出稿を開始または強化したことで出稿規模を縮小した広告形態は、「テレビCM（26%）」「新聞（23%）」「ディスプレイ広告（23%）」「SNS動画広告（21%）」
- 今後1年間でOTT広告出稿を開始または規模拡大の可能性があるマーケターは46％
※本調査において「OTT（オーバー・ザ・トップ）」とは、ブランドにとってよりブランドセーフなコンテンツを提供しているプラットフォームとして、UGC（YouTubeを含む）と差別化していることから、放送局などのプロが制作したプレミアムな動画配信コンテンツと定義付けています。
■調査結果の詳細は以下よりダウンロードいただけます。
https://pages.thetradedesk.com/JP-CTV-OTT-LP.html
【調査概要】
- 調査手法：インターネット調査
- 調査期間：2024年9月11日～10月21日
- 対象者条件：日本市場でデジタル広告の出稿業務に関わるマーケター
- 調査対象者：177名（広告主83名、広告代理店94名）
- 共同調査主体：The Trade Desk・株式会社 デジタルインファクト
【The Trade Deskについて】
The Trade Deskは広告バイヤーを支援するテクノロジー企業です。広告バイヤーはThe Trade Deskのセルフサービス型クラウドベースのプラットフォームを通じて、広告フォーマット全般にわたり、PC、モバイル、コネクテッドTVなど多数のデバイス上で、デジタル広告キャンペーンを作成、管理、最適化できます。主要なデータパートナー、インベントリパートナー、パブリッシャーパートナーと接続することでリーチと運用効率を確実に最大化し、またEnterprise(TM) APIによりプラットフォームのカスタマイズが可能です。The Trade Deskは米国カリフォルニア州ベンチュラに本社を置き、米国、欧州、アジアにオフィスを構えています。The Trade Deskに関する詳細はhttps://www.thetradedesk.com/jpまたはFacebook、Twitter、LinkedIn、YouTubeをご参照ください。
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