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ディー・エヌ・エー（DeNA）は15日、アニメ・マンガ・ゲームなどのジャンルに特化した情報を、利用者の好みを学習しながら最適なニュースとして提供するアプリ『ハッカドール』を公開した。
QUICKは14日、二次元美少女キャラクターが企業情報を発信する「IRroid（アイアールロイド）」を正式リリースした。
SBI証券は12日、スマートフォンアプリ“LINE”と証券サービスを連携させた新サービスを発表した。
MetaMoJiは12日、同社のデジタル・ノートアプリ「Note Anytime」、グループ・コミュニケーションアプリ「Share Anytime」の名称を変更、新たに配信を開始した。
日本電信電話（NTT）の子会社であるDimension Data Holdings plcは12日、オーストラリアのOakton社との間で、全株取得提案に関する契約（Scheme Implementation Deed）を締結したことを発表した。
LINEが提供するパズルゲーム『LINE POP』とミクシィが提供するアクションゲーム『モンスターストライク』について、ゲーム間コラボレーションを両社が発表した。9月24日までの期間限定で実施するものだ。
シード・プランニングは11日、携帯端末市場の将来動向に関する調査結果を発表した。調査期間は2014年3月～6月で、携帯端末業界の市場動向、携帯端末市場予測（2020年まで）、キャリアの動向、メーカー・端末の動向などについて、ヒアリングおよび情報収集分析を行った。
マツモトキヨシホールディングスは11日、「マツモトキヨシ公式アプリ」を発表した。Google PlayおよびApp Storeから無料でダウンロード可能となっている。
スマートニュースは、「SmartNews」事業の強化を目的として総額約36億円の資金調達を実施したと発表した。出資したのはAtomico、グリー、ミクシィ、グロービス・キャピタル・パートナーズ他。
NTTドコモ関西支社は、環境対策として携帯電話の基地局の緑化を実施、夏場の表面温度の低下やCO2削減を実現したと発表した。
ドワンゴおよびニワンゴは8日、iOSアプリケーション開発者向けの開発キット「niconicoスマホSDK」の無料配布を開始した。iOSアプリケーションから動画サービス「niconico」へ、動画投稿を可能にするSDKだ。
クックパッドは8日、スマートフォン版クックパッドで初となる動画広告を本格的に開始した。スクロールダウンで動画の続きが再生する、業界初の「動画再生位置連携」を採用したとのこと。クックパッドアプリでも順次開始する予定。
ヤフーは7日、スマートフォン・タブレット向け「Yahoo! JAPANアプリ」に、新たに気象警報と避難情報をプッシュ通知する緊急情報通知機能を追加した。
リクルートホールディングスは、クラウドソーシングサービスを提供するクラウドワークスへの出資を発表した。
ピーシーデポコーポレーションは7日、低価格スマートフォン事業への参入を発表した。音声通話とMNP対応のスマートフォンを8月15日より予約開始、9月1日より販売開始する。
フリービットは7日、コンシューマ向けスマートフォンキャリア事業（freebit mobile）の実店舗「ATELIER freebit渋谷スペイン坂」をオープンすることを発表した。8月9日正午に開店の予定。
米国トレジャーデータ社およびトレジャーデータは7日、クラスメソッドとの協業を開始した。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は7日、「BIC SIMカウンター powered by IIJ」の新設を発表した。
NTTドコモは7日、海外でもLTEによる高速パケット通信サービスを利用できる「LTE国際ローミングアウト」の対象国・地域の拡大を発表した。
交通系ICカードであるKitaca、PASMO、Suica、manaca（マナカ）、TOICA、ICOCA、はやかけん、nimoca、SUGOCAの1か月あたりの電子マネー利用件数が7月に1億1千万件を突破した。
LINEは6日、日本国内のゲームコンテンツ開発会社およびゲームコンテンツを対象とした投資ファンド「LINE GAME Global Gateway」（仮）を設立する方針を発表した。9月より、ファンドの設立・運用を開始する。
ショウワノートは5日、同社のロングセラー商品「ジャポニカ学習帳」が、ノートの分野では日本で初めて、特許庁によって立体商標（文字なしのもの）としての登録が認められたことを発表した。
Uber Japanは5日16時、東京都内におけるタクシーの即時手配サービスを開始した。タクシー即時手配サービスである「uberTAXI」、およびハイグレードタクシー専用の即時手配サービスである「uberTAXILUX」の2種類のサービスを開始する。
日本電信電話（NTT）は4日、次世代の給電システム「高電圧直流給電システム」を、NTTグループの通信ビルおよびデータセンターに導入する方針を発表した。
