“BTSジーンズ事業”で1億円超えの詐欺まで 「近い」「知っている」だけで人が信じるBTSの名前の重さ | RBB TODAY
※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています

“BTSジーンズ事業”で1億円超えの詐欺まで 「近い」「知っている」だけで人が信じるBTSの名前の重さ

エンタメ 韓国・芸能
注目記事
“BTSジーンズ事業”で1億円超えの詐欺まで 「近い」「知っている」だけで人が信じるBTSの名前の重さ
  • “BTSジーンズ事業”で1億円超えの詐欺まで 「近い」「知っている」だけで人が信じるBTSの名前の重さ

BTSが直接かかわっていないにもかかわらず、その名前だけで人が信じ、金が動き、裁判にまで発展する事件が後を絶たない。

4月15日に伝えられた判決は、その異様さを改めて浮かび上がらせた。

【衝撃】「涙もお金も枯れはてた」BTSの日本ファンクラブが炎上

韓国ではこの日、作曲家の50代の男が2審でも実刑を言い渡されたことが報じられた。

男は「HYBEのパン・シヒョク議長と親しい」「BTSのジーンズ事業を進める」などと持ちかけ、相手企業から計13億ウォン(約1億3000万円)をだまし取った罪に問われていた。1審で言い渡された懲役6年は、そのまま維持された。

報道によると、男はBTS関連商品を製作・販売する会社の株式を保有しているかのように装い、新たに設立する法人にライセンスを移して独自事業を進めようと持ちかけたうえ、「HYBEのチーム長がライセンス取得に動いている」とまで説明していたという。

だが実際には、その会社の株式を取得した事実もなく、HYBEなどとジーンズ事業を進めていた事実もなかった。

様々に利用される「BTS」の名前

BTS
(写真提供=BIGHIT MUSIC)BTS

ここで印象的なのは、詐欺の手口そのもの以上に、「BTSに近い」という話が信用の材料になってしまったことだ。

BTS本人が登場したわけではない。正式な事業の実体もなかった。にもかかわらず、BTSの名前と、パン・シヒョク議長との近さをにおわせるだけで、巨額の金が動いている。

しかも、こうした事件は今回が初めてではない。

2024年には、「BTSと仕事ができる」とファンを誘い込み、約7億3859万ウォン(約7500万円)をだまし取った40代の男に、1審で懲役4年の実刑判決が言い渡されている。

この男は、自分を「HYBEと契約した映像制作の外注会社のチーム長」と偽り、「済州島でBTSのコンテンツ撮影があるが、スタッフとして参加したいなら航空券代を送ってほしい」と持ちかけた。その後も、グッズ購入費やコンサートチケット代といった名目で、被害者から7カ月にわたって繰り返し送金を受けていたという。

裁判所は「有名芸能人への憧れを利用して巨額をだまし取った」と指摘。ここで売られていたのは、BTSに関われるかもしれないという期待そのものだった。

BTSの名前は、さらに別の角度からも利用されている。

BTS
(写真提供=BIGHIT MUSIC)BTS

2021年には、「BTSの海外公演独占権を持っている」と偽って投資家をだまし、数億ウォンを集めた一団に実刑判決が出た。

被告らは、中国の公演会社に対し、「BTSをインドネシアのスタジアム公演に出演させられる」と持ちかけ、契約金として5億ウォン(約5000万円)を受け取ったとされた。所属事務所が自分たちの会社に優先交渉権を与えたとする文書まで偽造し、印章まで用意していたという。だが、実際には交渉の実体はなく、受け取った金は個人的用途に使われていた。

ここでも、BTSの名前は単なる人気グループの看板ではなく、「あり得るかもしれない」と思わせる強い信用装置として機能していたことになる。

BTSの情報自体が“価値”に

BTSの影響力が利用されるのは、こうした投資や事業の話だけではない。

2024年には、自らをBTSメンバーのSUGAやVと偽った20代の男が、音楽プロデューサーに接近し、未公開ガイド音源や兵役関連情報を入手した事件で、実刑判決が出た。

BTS・SUGA(左)とV
(写真提供=OSEN)BTS・SUGA(左)とV

男はSUGAになりすましてプロデューサーとやり取りし、別の場面では今度はプロデューサー本人を装ってSUGAに連絡し、アルバム準備や入隊時期などの情報を集めたとされる。さらにVのように振る舞いながら、別のプロデューサーから10件以上の未公開ガイド音源ファイルを受け取ったとも把握された。

この事件で悪用されたのは、BTSの名前が持つ信用そのものだった。相手にとって、その名前は警戒より先に信頼を呼び起こすほど強かったということでもある。

2025年には、BTSの情報価値が別の形で露わになった。

BTSメンバーの入隊情報を事前に知ったHYBE傘下レーベルの関係者らが、株を売却して損失を回避したとして有罪判決を受けたのだ。

裁判所は、BTSがHYBEの中核アーティストであり、そのうち1人でも入隊すればグループ活動の空白や売り上げ減少に直結すると判断した。つまりこのケースでは、BTSの未公開情報が、単なる芸能ニュースではなく、株価を左右する経済情報として扱われていたことになる。

JUNG KOOK(左)とJIMIN
写真提供=OSEN)2025年6月11日に除隊したJUNG KOOK(左)とJIMIN

こうして並べてみると、すべての事件に共通しているのは、BTS本人が直接何かをしたわけではないという点だ。それでも、「BTSに近い」「BTSと関われる」「BTS本人だ」と信じ込ませるだけで金が動き、未公開情報まで引き出せる。さらには、BTSの活動情報そのものが株式市場にまで影響を及ぼす。

言い換えれば、BTSという名前は、もはや単なる人気グループの次元を超え、人を信じさせ、期待させ、時には投資判断まで左右する巨大な価値そのものになっている。

もちろん、有名スターの名が勝手に使われること自体は珍しくない。だが、ここまで事件の形が多様なのは、それだけBTSの影響力が大きいからだろう。ファンの憧れを刺激することもできるし、企業の期待を動かすこともできる。未公開情報には市場価値があり、本人の名をかたればプロの警戒心さえ突破してしまう。

今回の13億ウォン詐欺事件の2審判決が示したのは、単なる大型詐欺の悪質さだけではない。BTS本人が関与していなくても、その名前の周辺だけでこれだけの事件が生まれるという現実だ。

一連の事件は、BTSの影響力がすでに“人気”の範囲を超え、巨大な信用と経済価値を持つものになっていることを、皮肉な形で証明しているのかもしれない。

【画像】BTS・V、TikTok動画で“シャワーシーン”

「彼らが崩れ落ちる音」BTSの新アルバム『ARIRANG』に酷評レビュー

BTS、『Rolling Stone』表紙に「7人でなければならない理由を悟った」

《スポーツソウル日本版》
【注目の記事】[PR]

関連ニュース

page top