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LINE対抗と騒がれるも実際は?キャリア3社が共同開発した「+メッセージ」とは?

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NTTドコモ/KDDI/ソフトバンクが共通のプラットフォームをつくって提供するコミュニケーションアプリ「+メッセージ」を発表した
  • NTTドコモ/KDDI/ソフトバンクが共通のプラットフォームをつくって提供するコミュニケーションアプリ「+メッセージ」を発表した
  • +メッセージアプリのアイコンは各社共通になる
  • NTTドコモの藤間氏
  • KDDIの金山氏
  • ソフトバンクの千葉氏
  • +メッセージアプリの画面。メッセージ一覧が並ぶ
  • 連絡先は電話番号リストに追加すると自動的に登録されるが、QRコードなどで招待も可能
  • 名前のとなりにアイコンが付いている連絡先が+メッセージのユーザー

今後はMVNO各社の参加も促していく


 +メッセージを立ち上げた経緯についてNTTドコモの藤間氏は「SMSの場合、他社スマホを使っている友だちに送信できる文字数が少ない、絵文字が送れないとの指摘をずっと受けていた。3社として、仕様を統一したより使いやすいコミュニケーションサービスをお客様に提供することが必要と考えていたところ、ちょうど世界でRCSのサービスが広まってきたため、このタイミングがベストと判断してローンチした」と振り返った。

 3社のアプリは基本的に統一したサービス名、UI、アイコンで提供されるが、各社の差別化要素を盛り込む余地も残されているようだ。またサービス開始当初は3社で立ち上げ、今後はMVNOの参加も促していけるようプラットフォームを整備することも検討しているという。5月9日のローンチ時点ではワイモバイルやUQモバイルのユーザーも、本サービスを使うことはできないので要注意だ。

+メッセージアプリのアイコンは各社共通になる
+メッセージアプリのアイコンは各社共通になる


 想定されるビジネスモデルについて、藤間氏は次のように語っている。「ユーザーどうしだけでなく、企業と個人間のサービスにも発展していきたい。例えばユーザーにとってお得な情報、大事なお知らせ、あるいはカスタマーサポートや各種問い合わせなどが提供できれば、アプリがユーザーとサービス提供者をつなぐ架け橋になるだろう」。

 なお+メッセージのオリジナルスタンプはサービスイン時に500種類の無料スタンプが用意される。今後も徐々に増えていくというが、クリエイターが制作したオリジナルスタンプの有料配信にも広げていくかについてはまだ検討中の段階だという。

オリジナルのスタンプも用意
オリジナルのスタンプも用意


約500種類のスタンプが無料で使える
約500種類のスタンプが無料で使える


スタンプストアへのリンク
スタンプストアへのリンク


「LINE対抗ではなく、SMSの正常進化」


 記者会見の後半には参加者からの質疑応答もおこなわれた。

 +メッセージはLINEによく似たサービスのようにも見えるが、「対抗意識」について訊ねられた藤間氏は「+メッセージはSMSの機能拡張が必要という考えを土台に置いた正常進化。SMSで不便をおかけしていた部分を解消することが第一の目的であり、LINE対抗ではない」と明言した。

既読/未読の表示にも対応
既読/未読の表示にも対応


 続けてLINEに対する優位性を訊ねられたKDDIの金山氏は「5月以降に発売する端末についてはアプリの別途インストールが不要なので、お客様画スマホをお持ちになった時点からすぐに使えるところ」と述べた。

 狙いとするターゲット層については3者ともに「現在スマホのSMS機能を活用していただいているかたすべて」だとしたが、藤間氏は「若年より上の年齢。30代以上のビジネスパーソンも視野に入れている」としながら、LINEのユーザー層との違いを協調していた。なお+メッセージが利用できる端末はサービスインの当初はスマホとタブレットに限られる。フィーチャーフォンへの対応については3者ともに「今後対応を検討していく」と答えた。

 ビジネスパーソンについてはEメールもメインのコミュニケーション手段の非戸津になるが、その点については金山氏が「ユーザーにアンケートを取ってみると、多くの方が様々なコミュニケーションツールを用途・相手・目的に応じて使い分けているという使用状況が見えている。Eメールはビジネスなどフォーマルな現場でのやり取りに使われることが多いが、+メッセージはどちらかと言えば日常のライトコミュニケーションに使われるケースが増えるだろう」とした。

地図のロケーションデータも添付、シェアできる
地図のロケーションデータも添付、シェアできる


 なお海外での利用についてはローンチ当初は非対応になる。こちらも将来対応できるように準備が進められるようだ。サービスのメンテナンスや拡張については誰が主体になって進めていくサービスなのかがいまひとつ見えづらいところもあるが、会見での受け答えからは、取りあえずスタートしたサービスを3社でうまく足並みを合わせながら土台を固めて、まずは多くのユーザーを獲得するという目標をクリアしていきたいという思惑が垣間見られた。

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《山本 敦》
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