クロス・マーケティングは8日、「電子マネーに関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月16日～17日で、首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）に住む高校生・大学（院）生の20代～60代の社会人男女700名から回答を得た。 電子マネーの認識・利用ブランドと利用者のタイプなどの保有実態、最頻利用ブランド・電子マネー利用増加のきっかけ・魅力に感じるポイント・利用の阻害要因といった利用実態、利用動向についてアンケートを行った。 まず、「電子マネーの各ブランド認知・利用経験」では、「nanaco」「Suica」「PASMO」「WAON」「Edy」の5ブランドが、その他のブランドと比べて圧倒的に認知率が高く、約8割のシェアとなっている。 また2014年4月の消費税増税以降に、「電子マネーの利用を増やした」という人は、そのきっかけとしては、「ポイントに魅力を感じたため」41％をあげていた。「nanaco」や「WAON」といった買い物系のカードにその傾向が高かったという。 なお、電子マネー利用の阻害要因としては、全体では「残高がわかりづらいこと」が32％でもっとも高かった。「紛失・盗難の危険性があること」「入金・チャージが面倒なこと」などの回答もあがっている。 「今後の電子マネー利用意向」については、「変わらない」58％がトップだが、「とても増やしたい」13.7％、「やや増やしたい」24.7％となっており、今後全体の4割近くが利用を増やしたいと考えていることが明らかとなった。
