株式会社富士通研究所は5月15日、特定の企業や個人を対象にメールを送りつける標的型メール攻撃に対して、クライアント側でリアルタイムに検知・警告する対策技術を開発したと発表した。本技術は、送信側クライアントでメールに独自の識別情報を付与し、受信側クライアントでその識別情報をチェックすることで、なりすましを防止するというもの。また、メール受信時に差出人の特徴をクライアントごとに蓄積・学習された特徴情報と比較することにより、不審なメールをリアルタイムに警告する。送受信での連携による検知の高精度化技術と受信履歴を用いた差出人特徴のソーシャル分析技術によって、既存のメール環境を変えることなく利用者に気付きを与え、標的型メールによる感染を軽減させることが可能となるとしている。同社では今後、標的型メールの訓練と組み合わせて評価するなど、社内での試行・検証を行い、実用化につなげていく。またサーバでのログ分析などの技術と連携して、さらなる検知精度の向上を図っていくとしている。
