カスペルスキー（Kaspersky Lab）は2日、6月度のスパムレポートを発表するとともに、ここ最近のウイルス動向を発表し、注意喚起を行った。 それによると、メールトラフィックにおけるスパムの割合は、5月から若干増加し、月平均83.3％。6月時点でもっとも多く利用された話題は、オサマ・ビンラディンの死、映画ハリー・ポッターの最終作、そしてマイケル・ジャクソンの命日などだった。フィッシングメールの割合は、前月から変わらず0.02％。ただし、ソーシャルネットワークサービスの「Haboo」および「Facebook」への攻撃の割合は、それぞれ6.25ポイントと4.07ポイント増加した。そして最近では、新しいソーシャルネットワークサービスとして発表された「Google＋」について、スパムの急増を予測している。実際にKaspersky Labでは、Google＋の偽招待状を7月に入って発見したことを報告している。ちなみに日本では、「ウイルス作成・保管罪」が成立し、6月以降は、マルウェアの作成、配布、購入、保管、およびわいせつな内容のメールを不特定多数に送信する行為は、刑法上の罪にあたるようになった。 6月のスパム送信国ランキングでは、インドが引き続きトップ。ブラジルは、5月から4.4ポイント増加し、第2位に再浮上した。もっとも注目すべき変化があったのは、2位から4位に後退した韓国と、5位から7位に後退したロシアとのこと。メール送信されたマルウェアトップ10では、「Trojan-Spy.HTML.Fraud.gen」が引き続き首位だった。なお統計によると、英語表記のスパムのうち、およそ3分の1が詐欺メールに分類され、これらはユーザーから金銭を騙し取る意図で送られたものか、あるいは悪質な添付ファイルや悪性コードへのリンクを含むものだった。
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