2010年薄型テレビ市場、年末に再び大波が到来か――GfKジャパン調べ

IT・デジタルその他

2010年5月17日（月） 12時11分

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　2010年の薄型テレビ市場は、2度の大きな駆け込み需要により2,000万台に到達する――GfKジャパンのエコポイント制度対象製品に関する販売動向調査の結果は、このような可能性を示している。

　環境省・経済産業省・総務省の主導により2009年4月20日に正式発表、2009年5月15日からスタートした省エネ家電のエコポイント制度。当初は対象期間が2010年3月31日までであったが、2010年1月に成立した補正予算によって2010年12月末まで期間延長され、制度施行から1年が経過した。

　そこでGfKジャパンは、エコポイント制度の開始前52週間と、開始後52週間の対象製品に関する販売動向調査（数量）の結果を発表。薄型テレビは開始前52週間が前年比23.5％増、開始後52週間が同72.4％増となり、エコポイント制度によって需要が約50％も増加したことがわかった。薄型テレビはもともと、2011年7月の地上デジタル放送への完全移行を控え、地デジ対応テレビへの買い替え需要で市場が拡大していたが、それをさらに押し上げたと言える。

　ここで興味深いのは、制度開始前後の短期間で見た需要の動き。制度開始正式発表前の2009年3月30日の週までは、前年比30.7％増で好調に推移していたところ、発表後から開始までの約5週間は前年比で増加してはいるものの数値自体は同17％増に落ち込み、買い控えが見られた。開始後から2010年2月22日の週までは同59.7％増に拡大している。

　また、2010年4月1日からの期間延長の際、省エネ基準の厳格化によって対象製品の一部が対象から外されることとなったが、そのことを利用し、2010年3月に入ると量販店の多くは、2010年4月から対象外となる製品の販売促進を積極的に展開。対象から外される前の“駆け込み”として需要を喚起し、2010年3月1日の週に前年比47.1％増であったところから2010年3月22日の週には同278.3％という驚異的な数値を記録した。しかし、その反動から2010年4月5日の週は同8.6％へと激減している。

　2010年12月末に対象期間が終了するエコポイント制度だが、終了に向けて今年の後半は需要が高まり、年末商戦では2010年3月末と同様の“駆け込み需要”が予測される。2度の需要増を迎える2010年は、薄型テレビ市場が初の2,000万台の大台に到達すると見られる。しかし、こうした“特需”の効果が大きければ大きいほど、2011年にはその反動が見込まれるとしている。

《加藤》