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学術の未来を憂う！——9大学が共同声明

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共同声明を発表した東京大学のウェブサイト
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  • 行政刷新会議WGにおける事業仕分けの状況（科学技術・学術関係）
　政府の事業仕分けの科学技術予算削減に対する関係者の批判が高まっている。北海道大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学、早稲田大学、慶應義塾大学の9大学は24日、「大学の研究力と学術の未来を憂う　国力基盤衰退の轍を踏まないために」と題した共同声明を発表した。

　声明では、諸外国では国家戦略として大学や基礎科学への公的投資を続伸させているが、日本では大学への公的投資は削減されてきており、OECD諸国中、最低水準にあると指摘。この上、さらに財政的支援の削減がなされるとすれば、科学技術立国の基盤の崩壊、学術文化の喪失に至ることを強く憂慮するとしている。

　また、大学側は「私たちは、国家財政の危機的な状況を理解しています。また、政策決定過程の透明性を高める試みの意義を否定するものでもありません」としながらも、科学技術予算の大幅な削減提案に対して、「現下の論議は、学術や大学の在り方に関して、世界の潮流とまさに逆行する結論を拙速に導きつつあるのではないか、それによって更なる国家の危機を招くのではないか」と疑問を投げかけている。

　18日には計算基礎科学コンソーシアムが、次世代スーパーコンピュータプロジェクトが「来年度の予算計上の見送りに限りなく近い縮減」と結論されたことについて、緊急声明を発表している。
《RBB TODAY》
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