民間調査会社のIDC Japanは19日、2006年第3四半期（7〜9月）における国内PC用ディスプレイ市場の出荷実績を発表した。これによると、同期の国内PCディスプレイ出荷台数は約167万台で、その99％以上が液晶ディスプレイとなっている。また、前年同期比は-2.6％となり、デスクトップPCの低調により引き続き厳しい状況が続いている。 サイズ別の出荷台数では、19型が前年同期比22.6％増の375,340台で、出荷構成比では22.5％にまで達している点に注目。全体の構成比では、17型が依然50％を超えてはいるものの、前年同期比では20型が約3倍（構成比7.6％）、21型以上が約5倍（同3.5％）と大型化が着実に進んでいる。 次にメーカーシェア別では、トップの三菱電機が19.6％、2位のアイ・オー・データ機器が18.9％となっているほか、次いでバッファロー、ナナオ（Eizo）、サムスンが今期も好調さを持続しシェアを伸ばしている。 これらの結果について、同社リサーチマネージャーの飛沢省二氏は「今期のPCディスプレイ市場はデスクトップPC不調の影響が大きかったが、17型から19型への交代とそれに続く20型や24型などの大型化が引き続き期待でき、ビジュアルニーズに応えるコンシューマー市場が鍵を握る」と分析している。
スマホOS別シェア、iOSが初の下落
