三菱総研は、「世帯・個人の通信サービス利用についてのアンケート調査」の結果を公表した。アンケートは、2002年9月〜10月まで全国の1,008世帯2,169人を対象に訪問留置き式で行われた。 初めに、インターネット接続のインフラにおける今後の意向について報告があった。まず、現在の内訳としては、ナローバンドユーザは62.3％、ブロードバンドユーザは35.8％となっていることが示された。しかし、1年後の意向としてナローバンドを利用しているユーザは46％、ブロードバンドユーザは47.2％とほぼ並び、さらに3年後の意向としてはナローバンドが27.8％、ブロードバンドが57.9％となり完全に逆転することになる。 また、FTTHについてのアンケート結果も公表されている。アンケートでは、ISP料金込みで月額8,500円、初期費用3万円という価格を提示した上で「すぐにでも利用したい」は6.3％、「月額利用料金がさらに下がれば利用したい」が48.7％となり、FTTHの普及にはさらなる値下げが必要だと読み取れる。さらに、導入に踏み切る料金として、月額5,000円〜6,000円（35％）と3,000円〜4,000円（34.3％）が多く、月額5,000円を実現すれば普及が大きく促進される可能性があるとしている。 情報家電については、欲しい機能として「外出先からの鍵の島忘れ確認、開閉操作」が57.8％、「外出先からのガス確認、湯わかし操作」が50.3％となっており、ホームセキュリティ系の機能を望む声が高いことが見える。
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