矢野経済研究所は8日、「デジタルサイネージ」（電子看板）に関する意識調査の結果を公表した。調査期間は5月26日～27日で、東京都在住の20代から50代の男女353名（男性173名、女性180名）から有効回答を得た。 デジタルサイネージとは、屋外や店頭、交通機関など、家庭以外の場所においてディスプレイなどの表示機器で情報を発信する媒体。「販促ツール（例：店頭や店舗内に設置）」・「広告媒体（例：鉄道車両内に設置）」を主としたデジタルサイネージが活況を呈している。 今回の調査によると、「“デジタルサイネージ”という言葉を知っている、あるいは聞いたことがある人」は、合わせて全体の29.7％となった。この値は年々増加しており、昨年調査の20.7％と比較しても、9.0ポイント増加しており、急速に認知が進んでいることが分かる。なお、本調査におけるデジタルサイネージの認知度とは、視認率を表しているわけではなく、たとえば、生活のなかでデジタルサイネージを目にしていても、それが“デジタルサイネージ”という名称であることを理解していない場合も充分にありえる。 また本調査では19媒体の個別名称の認知度についても実施。JR東日本において展開されている『トレインチャンネル』の認知度は25.8％ともっとも高く、次いで、東京メトロにおいて展開されている『Tokyo Metroビジョン』の認知度が22.1％となった。上位6媒体のうち4媒体を鉄道系が占めていることから、今後も引き続き鉄道がデジタルサイネージ市場の広告ビジネスを牽引することが期待されるとのこと。また、今回は2009年6月からイオンのレジ後方で展開されている『イオンチャンネル』の認知度が7.6％と上位に着けており、開始間もないながら認知度が高いことから今後の動向が注目される。
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