調査 特集

　労務行政研究所 ジンジュール編集部は15日、ビジネスパーソンを対象とした「3.11大震災以降の職場と個人の実情に関するアンケート」の結果を公表した。調査期間は2012年1月27～31日で、岩手、宮城、福島の3県を除く全国の20～59歳のビジネスパーソン485人から回答を得た。

　経済産業省が推進する「我が国におけるメタンハイドレード開発計画」のフェーズ2の一環として、第1回のメタンハイドレート海洋産出試験が愛知県沖合で始まった。

　アカマイ・テクノロジーズは14日、2011年第3四半期版「インターネットの現状」レポートを発表した。平均最高接続速度ランキングでは、日本の7都市がトップ10にランクインした。

　ふみコミュニケーションズは13日、同社が運営する女子中高生の情報サイト「ふみコミュ！」において実施した、「ニッポン全国スマホいっせ～大調査！」の結果を公表した。

　米アマゾンは9日（現地時間）、独自の調査による米国のロマンティックな街のトップ20を発表した。1位はテネシー州のノックスビル。

　NECビッグローブ（BIGLOBE）は9日、Twitter上に投稿されたツイートの分析結果を発表した。Twitter利用者向けの情報サイト「ついっぷるトレンド」において、各月の話題度ランキングなどを集計したものとなっている。

　東京都教育委員会は、都内公立学校の全児童・生徒を対象とした統一的な体力・運動能力、生活・運動習慣等調査および全国初となる児童・生徒の広域的な歩数調査を実施し、2月9日に発表した。

　MMD研究所は8日、「スマートフォンアプリに関する利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は1月11日～17日で、1,090人から回答を得た。

　昨年10月Googleが発表したデータによると、日本のスマートフォンユーザーがインストールしているアプリは平均45を数え、調査対象30か国中最多だったという。これをうけICT総研は、スマートフォン・タブレットのアプリ需要動向に関する調査を実施。6日に結果を発表した。

　ビズリーチは3日、就職活動中の大学生に薦めたい企業について、アンケート調査を実施した結果を公表した。調査期間は2011年12月26日～2012年1月4日で、平均年収1000万円以上のビジネスパーソン1701名から回答を得た。

　バレンタインデーが近づいてきたが、レコチョクがユーザー投票による「チョコをあげたい！もらいたい！アーティストランキング」を発表。意外ともいえる結果となった!?

　ロート製薬は2月1日、0歳から16歳までの子どもをもつ父母を対象に行った「子どもの花粉症」実態調査の結果を公開した。同調査は花粉症対策への啓発を目的に、インターネットアンケートを実施。調査時期は2011年11月11日〜16日、12月21日〜26日。サンプル数は4,096人。

　アイ・オー・データ機器は31日、1月10日～17日にWeb上で実施した「ホームネットワーク」についてのアンケート調査の結果を公表した。調査方法は同社のキャンペーンの参加者2418人が対象。

　岩手県が仮設住宅の入居者へ行ったアンケート調査によると、世帯年収が300万円以下の世帯が6割を超えていることが明らかになった。

　電通パブリックリレーションズ（電通PR）は31日、就職活動中の大学3年生に対して実施した「ソーシャルリクルーティングに関する調査」の結果を公表した。

　米調査会社のStrategy Analyticsは27日（現地時間）、タブレットの販売台数とシェアの統計を発表した。Androidタブレットは前年同期比3倍以上も増加したが、シェアトップはやはりiPadだった。

　KDDIは27日、Androidスマートフォンアプリ「au one Photo Air」の満足度調査の結果を公表した。調査期間は1月12日～16日で、21～65歳のAndroidスマートフォンユーザー男女151名から回答を得た。

　ドコモ・ドットコムは26日、「スマートフォンコンテンツ利用動向調査」の結果を公表した。2011年8月4日～6日および9月22日～26日に、全国在住の15～59歳の男女で現在個人使用のスマートフォンを所有している約2000名を対象に実施されたもの。

　放送倫理・番組向上機構（BPO）は26日、テレビ番組制作者666人と視聴者752人を対象に実施した、「テレビ制作・番組内容、テレビ放送の将来に関する意識調査」の結果を公表した。

　東京大学が、秋入学について5年後の実施をめどに取り組みを進めていく方針を明らかにし、旧帝大や早慶11大学に、同取り組みでの連携を打診したことから、「秋入学」への関心が一気に高まっている。

　マイナビは1月24日、「2013年卒 マイナビ大学生のライフスタイル調査（携帯・スマートフォン・SNS等の利用状況について」の結果を発表した。回答数は6,123名（文系男子1,086名、理系男子780名、文系女子3,236名、理系女子1,021名）。