スパイダープラス株式会社は、建設現場の情報伝達サービス「S+Collabo」を2025年11月より提供いたします。（※）
「S+Collabo」の提供開始により、当社サービスの対象ユーザーが現場監督から専門工事の職方（職人）まで広がります。また、施工管理サービス「SPIDER+」とデジタル帳票サービス「S+Report」と組み合わせることにより、今後は建設現場における「施工管理」「報告書作成」「現場での情報連携」が一つのプラットフォーム上で完結できるようになります。
「S+Collabo」は、開発を進める現場の統合プラットフォーム「SPIDER+ Workspace」の構想に基づく新サービスであり、当社は今後も、新たなサービス開発を通して建設業界における人手不足の解決に貢献する「現場インフラ」の構築を進めてまいります。
※すでに「SPIDER+」をご契約のお客さまにつきましては、契約プランによって利用可能開始時期が異なりますので、詳しくは営業担当者または弊社サポートセンターにお問い合わせください
S+Collaboとは
S+Collaboは、建設現場の現場監理者・監督と、協力会社（職人・職長）との情報伝達をスマホ・タブレット・PCで一元化できるサービスです。
元請け・一次請け・専門工事業者など多様な関係者が頻繁に出入りする現場特有の「伝達の停滞・漏れ・工数増」を解消し、現場内外の関係者間「ヒト」の情報連携を効率化します。
施工に関わる連絡に加え、KY（※1）や出面管理（※2）など紙で行われてきた業務をデジタル化することで、現場の安全管理や法令遵守を確実に担保できる仕組みづくりが実現できます。
※1 KY：危険予知、の略。作業現場での労働災害を未然に防ぐための活動。
※2 出面管理：建設現場における作業員の出勤状況や入退場を記録・管理する業務のこと。
詳しい内容はこちらのページでご確認ください
https://spider-plus.com/s-collabo
S+Collaboの主な特徴
・現場ごとで情報伝達を一元化
現場ごとに関係者のやり取りを集約。情報散在を防いで工事進捗管理の効率化に寄与します。
・施工体制図準拠の基盤 × 複数現場管理
現場のユーザー招待には、施工体制図に準拠した組織構造を反映しています。本機能は、当社特許技術である「施工体制作業指示」を活用した、S+Collabo独自の機能です。
当該特許技術の詳細は以下
https://spiderplus.co.jp/news/ip/7299/
・マルチデバイス対応
PC、iOS/Androidのスマートフォン、タブレットに対応しているため、招待されたユーザーはすでにお使いのデバイスをそのまま活用することができます。
S+Collaboの主な機能
現場に出入りする元請け・一次請け・専門工事業者などの多様かつ多くの「ヒト」の間に発生する業務をデジタル化する機能を備えています。
・チャット機能
電話などのように「繋がるまでかけ続けなければならない」情報伝達と異なり、チャットにテキストや写真などの画像を添付して情報伝達ができるため、コミュニケーションが明確になります。
また、各ユーザーごとの既読状況も確認できるため、伝達相手が情報を確認したかも把握が可能です。チャット機能の活用により、アナログなコミュニケーションで頻出する「言った／言わない」等のトラブルを防止し確実な情報伝達を可能にします。
・フォーム機能
紙で提出、とりまとめに時間を要していたKYなどの各種報告を電子化します。
項目を選択して任意の書式を作成して配布可能です。
専門工事の技能者たちが朝早い時間に現場に出勤して紙に入力する代わりに、手元のスマートフォンから手軽に入力して提出可能です。
回収・管理の手間も不要になり、蓄積された情報をもとにした将来的なデータ利活用を見込みます。
・図面共有機能
チャット上で共有している図面への書き込みなども可能です。言葉だけで説明することが難しい現場特有のコミュニケーションを容易にします。
展望
当社は本サービスにより、建設現場のプラットフォーム構想で掲げる「多様な専門工事業者・職人の出入りに起因する労務・安全管理、コミュニケーション」といった「ヒト」の課題解決を加速します。
2011年の「SPIDER+」提供開始以来、図面・写真・帳票を軸とした施工管理＝「コト」の生産性向上を牽引してきましたが、本サービスはそこに「ヒト」の最適化を掛け合わせ、現場運営の総合効率を一段と高めるものです。
今後も現場の声を反映した継続的な機能開発を進め、建設現場の情報伝達を一層効率化してまいります。
あわせて、エムシーディースリー株式会社が提供する労務安全の基盤サービス「グリーンサイト」との連携を推進し、分断されがちな「人」と「施工」の情報の統合を図り、現場・本社・協力会社を横断する一気通貫のマネジメントを実現してまいります。
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