K-POPの“本場”が韓国であることは、改めていうまでもない。
しかし、K-POPコンサートがより多く開かれているのは、実は日本だ。
韓国発の音楽でありながら、トップアイドルの大型公演となると、韓国より日本のほうが公演回数も規模も大きくなるケースが多いという。
韓国SBSは最近、トップクラスのK-POPアイドルグループによる公演が、韓国よりも日本で多く開かれていると報じた。
報道で例に挙げられたのは、人気ガールズグループaespaだ。aespaは最近終了したワールドツアーで、韓国公演は3回だけだった一方、日本では地方都市を回りながら15回のステージに立ったという。観客数も日本が10倍以上多かったそうだ。
これは、aespaだけの特殊な話ではない。K-POPは韓国で生まれたが、K-POPを巨大なライブ産業として受け止める“器”は、日本のほうが大きいのだ。
なぜ日本のほうがK-POPコンサートを開きやすいのか
最も大きな理由は、会場インフラの差だ。
日本には全国の拠点都市ごとに1万席前後のアリーナ級会場がある。さらに、東京ドーム、京セラドーム大阪、バンテリンドームナゴヤ、みずほPayPayドーム福岡、札幌ドームといったドーム級会場も多い。
K-POPアーティストにとって、日本は「東京だけで1回やる」市場ではない。複数都市を回り、何公演も積み上げながら、数十万人規模の動員を狙える市場なのだ。
一方、韓国は事情が違う。
日本には4万人以上を収容できるドーム球場が5カ所ある一方、韓国には同規模の常設会場がひとつもない。電力供給や音響、舞台設備などの基盤を備えた公演場が、首都圏でも数えるほどしかないのだ。
K-POPの演出は年々大規模化している。巨大LED、リフト、特殊効果、バンドセット、複雑な舞台転換、映像演出といった公演を安全かつ安定的に行うには、単に客席数が多いだけでは足りない。
音響、電力、搬入動線、控室、周辺交通、宿泊、観客誘導まで含めて、K-POPの大型ライブを受け止められる会場は限られる。
つまり、韓国には、K-POPの需要を受け止めるインフラが足りないわけだ。
K-POPの“本場”なのに、K-POPを大きな規模で見られる機会が少ない。そこに、現在の韓国ライブ市場が抱える皮肉がある。
会場だけでなく、観客層の広がりにも差があるという。
SBSは、日本ではK-POPライブを幅広い世代が一緒に楽しむ一方、韓国では観客層が20～30代と女性に集中していると伝えている。
もちろん、韓国にも熱心なK-POPファンは多いだろう。ファンダムの熱量という点では、韓国は非常に強い市場だ。ただ、大型ツアーを何度も成立させるには、コアファンだけでなく、より広い観客層を巻き込む必要がある。
日本の場合、長年にわたってライブ文化が全国に根づいている。K-POPファンだけでなく、家族連れ、ライト層、複数グループを追う音楽ファンなど、観客の層が厚い。
ここに、K-POPの逆転現象が見える。
韓国のファンが本場でコンサートを待つ一方、日本のファンは自国で何度もK-POPコンサートを見ることができる。そして日本のファンのなかには、さらに韓国まで行って公演を見たいと考える人までいる。
K-POPは韓国発だが、ライブ市場としては日本のほうが“回しやすい”。これが現実なのだ。
韓国政府も危機感を強めている
韓国側も、この問題を放置しているわけではない。
K-POP公演の経済効果が大きくなるなかで、韓国では大型公演場の必要性が繰り返し指摘されてきた。5万人規模の「国家象徴公演場」建設構想や、K-アリーナ特別法をめぐる議論も出ている。
李在明（イ・ジェミョン）大統領は5月20日の国務会議兼非常経済点検会議で、現在建設中の2万～3万席規模の公演場について「それは少し小さい。国家象徴公演場が必要だ」と指摘した。
5万席前後の大型公演場を国家的ランドマークとして確保すべきだという構想だ。
文化体育観光部も、5万席規模の大型公演型アリーナを首都圏に造成し、2034年の完成を目標に進める計画を示していると報じられている。
背景にあるのは、韓国のライブ市場の成長だ。韓国国内の公演市場は過去最大規模に成長しているが、需要に対して供給が追いついていない。ソウルの大型公演場はすでに飽和状態で、専門公演場ではなく体育施設を借りて使うケースも多い。
その結果、音響や演出に限界が出たり、会場の取り合いが起きたりする。K-POPが世界的な産業になったにもかかわらず、その本拠地である韓国が、世界水準のライブを十分に受け止める施設を持てていないという矛盾が生まれている。
会場不足の問題は、単に「公演数が少ない」という話にとどまらない。公演できる会場が少なければ、当然チケットは激しい争奪戦になる。需要が集中すれば、転売市場も膨らむ。
過去には、定価19万8000ウォン（約2万円）のVIP席が、オンライン上で800万ウォン（約80万円）という40倍以上の価格で取引される事例も報じられた。こうした転売問題の背景にも、需要に対して公演回数や座席数が足りないという構造がある。
K-POPが真のグローバル文化産業としてさらに成長するには、アーティストの人気や音楽の質だけではなく、会場、交通、宿泊、チケット制度、転売対策まで含めたライブインフラが必要になる。
K-POPの本場が“器”を持てるか
日本でK-POPコンサートが多く開かれるのは、全国に大型会場があり、地方都市を回れるツアー網があり、幅広い観客層があり、コンサートを重ねても成立する市場があるからだ。
一方の韓国は、K-POPの発信地でありながら、その巨大化したK-POPを国内で十分に受け止めるための“器”がまだ足りない。
K-POPが大きくなりすぎたために、韓国国内の公演インフラが追いつかなくなっている現状がある。
SBSが報じた「韓国より日本でK-POP公演が多い」という現象は、K-POP人気の国際化を示す一方で、その本場が抱える弱点も浮き彫りにした。
K-POPは韓国が生んだ。だが、K-POPを巨大なライブ産業として受け止める会場は、日本のほうが整っている。
この逆転現象をどう解消するのか。
K-POPが次の段階へ進むためには、世界を熱狂させる音楽だけでなく、その熱狂を受け止める“場所”を韓国国内に作れるかどうかが問われている。
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