■HTC Viveが持つ可能性とは HTC CORPORATION 北アジア統括代表取締役のジャック・トン氏は「日本は、世界のゲームビジネスにおけるリーダー的な存在。HTC Viveを取り巻くより強力なエコシステムをつくることで、この業界を盛り上げていきたい。今後4年間の開発により、世界を驚かすような話題を提供していくことができれば。2020年の東京オリンピックは、HTC Viveを活用できる格好の場になる。私たちと一緒に夢を追い、美しい未来をつくっていきましょう」と熱く語りかけた。 HTC NIPPON 代表取締役社長の玉野浩氏は、国内の販売戦略について解説した。HTC Viveは同社eサイト(htcvive.com)で販売するほか、正規販売パートナーのドスパラ、ツクモ、ユニットコムの3社の店舗(全国の36店舗)でも販売されるという。また、日本全国に体験スペースを設置していく。 体験スペースの検索・予約システムは業務提携パートナーのデジカが提供する見込み。住まいの地域の最寄りの施設を探せるようにしていくという。玉野氏は「今年はVR元年。HTC Viveは無限の可能性を秘めており、無限のビジネスチャンスがある。これからVR産業全体を盛り上げていきたい」と言葉に力を込めた。
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