印刷技術&ICタグ技術で偽造品防止……凸版印刷が一挙展示 | RBB TODAY

印刷技術&ICタグ技術で偽造品防止……凸版印刷が一挙展示

エンタープライズ セキュリティ

偽造品による被害が顕在化していたタニタの海外向けデジタルスケール「PRFESSINAL-MINI 1479V」。半導体の個体差による認証を行うPUF技術を搭載したICタグを導入することで偽造品を見抜く(撮影:防犯システム取材班)
  • 偽造品による被害が顕在化していたタニタの海外向けデジタルスケール「PRFESSINAL-MINI 1479V」。半導体の個体差による認証を行うPUF技術を搭載したICタグを導入することで偽造品を見抜く(撮影:防犯システム取材班)
  • ICタグ自体は、製品の背面に搭載されており、購入後に使われているものの真贋判定はもちろんのこと、外箱の上からでもスマートフォンをかざすだけで真贋判定が行えるようになっている(撮影:防犯システム取材班)
  • 専用アプリをインストロールしているスマートフォンによる真贋判定の画面イメージ。かざすだけで簡単に正規品かどうかの判定が行える(画像はプレスリリースより)
  • 一般社団法人日本ゴルフ用品協会(JGGA)では正規品のゴルフクラブなどに対して「模倣品対策ラベル」を貼りつけてある(撮影:防犯システム取材班)
  • 実際に貼り付けられている「模倣品対策ラベル」。簡単には偽造できない印刷技術を採用することで模倣品への抑止効果を狙っている(撮影:防犯システム取材班)
  • 「模倣品対策ラベル」には潜像模様も施されており、専用フィルターで見ることにより、ラベル自体の偽造などを見抜ける仕組みになっている(撮影:防犯システム取材班)
  •  制服などの盗難・紛失による不正利用を抑止するワッペンICタグなどの各種セキュリティタグの展示(撮影:防犯システム取材班)
  •  凸版印刷のブースでは、他にも医療・セキュリティ分野で活用されている各種ICタグの展示を行っていた(撮影:防犯システム取材班)
 凸版印刷は東京ビッグサイトで開催されていた「自動認識総合展」にて、同社が持つ印刷技術やICタグ技術をベースにした偽造品防止技術の展示を行った。

 偽造品や模倣品といったいわゆるコピー品の数々は、正規品が築いてきた信頼やブランドを傷つけるだけなく、エンドユーザーに対してもさまざまな不利益を与える可能性を持つ、極めて悪質な犯罪といえる。そうした偽造品に対抗する技術を数多く手がけている会社の1つが、今回ピックアップする凸版印刷だ。

●専用アプリで購入前に偽造品を見抜ける対策技術

 まず最初に紹介するのが、タニタの海外向けデジタルスケール「PRFESSINAL-MINI 1479V」に導入されている偽造対策技術。そもそも「PRFESSINAL-MINI 1479V」は、0.1g単位の正確な重量計測が行えるデジタルスケールとして、宝石や金の重量測定に適することから、海外で高い人気を誇っている製品。その人気ゆえに、偽造品なども出回り始めているという背景があった。

 凸版印刷では、半導体の個体差を見分ける技術(PUF/Physical Unclonable Function技術)を搭載したICタグを、同製品に搭載させることで、専用アプリをインストールしているスマートフォンから真贋判定を実現。ICタグ自体は、デジタルスケール本体に組み込まれているが、外箱からスマートフォンをかざすだけでも真贋判定が可能なので、購入前に正規品かどうかを見分けられる。

●特殊な印刷技術で偽造品のゴルフクラブを見分ける

 一般社団法人日本ゴルフ用品協会(JGGA)がすでに採用している印刷技術を用いた偽造防止技術「模倣品対策ラベル」。ゴルフクラブなども模倣品が出回ることが多く、エンドユーザーのみならず、販売店などでも知らずに模倣品を仕入れてしまうこともあったという。そこで同団体は、容易にコピーすることが難しい印刷技術を用いたホログラムシールを正規品に貼り付けることで、簡単に模倣品かどうかを識別できるようにしている。

 模倣品対策ラベル自体が簡易な印刷技術により複製される事例もすでに確認されているが、こうした手口に対しても対策済みで、専用のフィルターでラベルを見れば正規品の場合は、潜像模様が浮かび上がるので真贋判定が可能となる。

●紛失・盗難が許されない制服への防犯対策

 紛失や盗難によって悪用された場合に深刻な事態になりかねない制服に対する防犯技術。一見すると普通のワッペンに見えるが、内部にはICタグが搭載されており、制服の持ち出しなどをチェックできたり、あらかじめICタグに使用者の情報を登録しておけば、不正な持ち出しや利用があった場合に流出経路の特定やなりすましによる不正利用かの判断が可能となる。

 各種偽造対策は、対策を行えば新たな偽造手口が生まれてきてしまうのが常だが、ハイセキュリティな偽造対策技術を上回る偽造手口を用いるなら、それなりの費用や技術も必要になるため、抑止力はもちろん、大半の偽造品に対しては十分な効果を発揮できる。

 また、メーカーや販売店のみならず、エンドユーザーがこうした偽造防止技術の存在を知っておくだけでも、偽造品に対する予防線を張ることができるだろう。
《防犯システム取材班/小菅篤》

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