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【木暮祐一のモバイルウォッチ】第78回 医療・ヘルスケアデータ収集の行く末は!?

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「Apple社が目指す医療・ヘルスケアの再デザイン」と題して基調講演を行った、ジャーナリストの林信行氏
  • 「Apple社が目指す医療・ヘルスケアの再デザイン」と題して基調講演を行った、ジャーナリストの林信行氏
  • 愛知医科大学特任教授の深津博氏は、「ITヘルスケア普及のための『改正薬事法（医薬品医療機器等法）』の検討と求められる情報セキュリティ」と題して基調講演を行った
  • 締めくくりとなるセッションで今後のITヘルスケア学会の公益性を活かし、ヘルスケアビッグデータ利活用の環境整備に向けて動き出すという宣言をした、ITヘルスケア学会代表理事・水島洋氏（国立保健医療科学院 研究情報支援研究センター 上席主任研究官）
■改正薬事法施行で何が変わるのか

　すでに米国などでは、iPhoneのカバーのように取り付け、それを胸に当てることで心電図を計測できる心電計や、iPhoneをコントローラー＆モニターとして利用可能な超音波プローブなど、医療機器としても活用できるiPhone周辺機器や、アプリそのものも登場している。

　米国では政府機関であるFDA（Food and Drug Administration＝アメリカ食品医薬品局）が医薬品や医療機器の規制や許認可を行っているが、こうしたスマートフォンを用いた機器やアプリもすでに「医療機器」として認可が下りているものが少なくない。

　深津氏によれば、実際に米国で利用されているアプリの事例として、皮膚を撮影した画像からメラノーマ（悪性黒色腫）を診断する「メラノーマ診断アプリ」を引き合いに出した。

　入手可能な4種類のメラノーマ診断アプリをピッツバーグ大学医療センターで検証したところ、正診率はアプリによって6.8～98.1%と大きくばらついたという。

　米国では成人の3人に1人が病気の疑いを持った際に、まずはネットで自ら調べ、その内容を確認する。ここで、診断アプリ等が利用されるのだが、精度の低いプログラムで自己診断した場合、誤診によって専門医への受診が遅れてしまう恐れも指摘。こうした理由から、診断の信頼性を担保するためにも、医療機器認定されたプログラムかどうかがひとつの判断基準にもなっている。
《木暮祐一》
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