【インタビュー】英語教育が変わりつつある……ベネッセのチャレンジ

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2015年3月31日（火） 19時45分

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　「2018年」や「2020年」は英語学習の転機になると言われている。なぜ変化するのか。学校の授業や大学入試はどのように変化するのか。児童英語教育の動向を、ベネッセコーポレーション Challenge English 販売担当青木千佳子さんに尋ねた。

　文部科学省では現在、小学校5～6年生での英語の教科化の検討が進んでおり、また、大学入試では英語4技能の外部試験活用も検討されている。ベネッセによると、小学校時期における英語に対する保護者のニーズは、英語に親しむ、興味をもつといったことから、将来を見越して、英語コミュニケーション能力を身に付けることに変化しつつあるという。

--- まず、英語教育の動向についてお聞かせください。「2018年から英語学習が変化する」と言われています。なぜ変化するのですか。なぜ2018年なんでしょう。

青木 --- 2013年に文部科学省から、グローバル化に対応した英語教育の提言がありました。小学校、中学校、高校を通じて英語教育を充実させよう、と。これは、世界で活躍する人材を育成するため、早い時期から基礎的な英語力を身に付けさせることを目的としています。

--- 具体的に、授業や入試はどのように変化するのでしょうか。

青木 --- 2018年春の大学入試から、英語の4技能＝「聞く・話す・読む・書く」をすべて試験することになります。従来は「読む・書く」の2つです。また小学校では、現在の英語は、5～6年生の週1回の外国語活動として必修化されています。この必修化が3～4年生に引き下げられ、5～6年生では教科化されて成績がつくようになります。小学校の新カリキュラムは2020年までに全国で適用されることになっており、すでに導入している学校もあります。さらに中学入試で受験科目に英語を採用する学校も現れています。

--- 2018年から変わるのではなく、もう動き始めているのですね。英語学習では「聞く・話す・読む・書く」の4技能をバランスよく身につけることが大切である、ということですが、どのような英語学習が効果的なのでしょうか。

青木 --- 英語を使う機会を増やすことです。「読む・書く」は成績として計りやすいのですが、「聞く・話す」をどう評価して、どう技能を伸ばすかは教育する側の課題でもあります。

--- ベネッセでは、そうした英語学習の変化に対して、教材開発などでどのような対応をされているのでしょうか。

青木 --- ネイティブスピーカーの講師を採用している学校もありますが、数も少ないし、採用も簡単ではない。そこでデジタル技術を活用します。オンラインでネイティブスピーカーによる英語に触れる機会を増やします。

「聞く」技能は音声無しでは学べません。また映像で英語をやりとりする場面を見れば理解しやすい。教科書に"Jane gets up at 6 o'clock."＝ジェーンは6時に起きます、と書かれても、「ジェーンって誰？」という感じですが、映像を見れば身近に感じられてストーリーも理解しやすい。

--- こういったトレンドを背景に開発され、3月27日から提供が開始されたデジタル学習教材が「Challenge English（チャレンジイングリッシュ）」ですね。その特徴について教えてください。

青木 --- 教材は、オンラインのデバイス上で学習する「4技能トレーニング」と、やはりオンラインで外国人の先生とレッスンを行なう「オンライントーク」で構成されており、英語コミュニケーション能力を伸ばします。

まず、レベルチェック・テストを受けます。小学校1年生から6年生での学習を想定していますが、教材は学年別ではなく、6段階のレベル別で提供されます。近い将来8段階に増やす予定で、最高位のレベル8は中学3年生レベル、英検3級レベルの設定になっています。

1回のレッスンは、クイズ形式だったり、穴埋めだったり、文章読んで対応するイラストを選んだりするようになっています。レッスンは「文法」や「単語」など、8つのカテゴリーに分けられており、1日に2つのレッスンを自動的にお薦めします。

《高木啓》