学力低下、7割以上の大学が問題視…ベネッセ調査

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2014年9月17日（水） 16時50分

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　学生の学力低下を問題視する大学が7割以上に達することが、ベネッセ教育総合研究所が実施した「高大接続に関する調査」の結果からわかった。学生間の学力差を問題視する大学も7割近くに上り、いずれも国公立より私立に多い傾向がみられた。

　調査は2013年11月～12月、全国の全日制高校（中等教育学校を含む）校長1,228人と大学の学科長2,012人を対象に郵送で実施した。

　授業を通して、学生の学力低下が「問題になっている」と回答した大学は、全体の75.8％。「私立大学」に限ると79.4％に達した。

　「学生間の学力差が大きく、授業がしづらいこと」が「問題になっている」とした大学は、全体の67.8％。「国立」46.8％、「公立」40.8％に対し、「私立」は77.4％と、設置者によって大きな差がみられた。

　実施している入試方法の数が多くなるほど、学生間の学力差を問題視する割合が高くなる傾向にあり、「1～2種類」43.3％に対し、「5種類」78.0％、「6～7種類」81.5％だった。

　一方、入学者の学力や学習状況について、1年生に該当者がどの程度いるか大学にたずねた結果では、「高校の教育課程で身につけるべき教科・科目の知識・理解が不足している学生」が「半数以上」と回答した大学は32.3％。「3割くらい」も40.8％あった。

　「大学の専門分野を学ぶ上で必要な教科・科目を高校で履修していない学生」については、「半数以上」23.4％、「3割くらい」35.0％。「基本的な学習習慣が身についていない学生」では、「半数以上」31.8％、「3割くらい」36.4％となった。

　いずれの項目でも、「半数以上」とした大学は国公立よりも私立の方が多かった。特に「高校の学力が不足している学生」が「半数以上」とした割合は、「国公立」11.5％に対し、「私立」は41.3％に上った。

《奥山直美》