パナソニック電工は、東日本大震災の影響で電力不足の長期化が予想される中、全国の20代から50代の男女600人を対象に、電気への関心と節電意識に関するアンケート調査を実施した。それによると、70.8％の人が「電力不足の問題が長期化」することに不安を感じていることが明らかになった。計画停電を不安視する声も全体で57.2％だった。エリア別では、関東エリアが70.5％で突出しており、東北エリアが53.3％、その他エリアも51.0％だった。こうした中で「自分の家庭でもできるだけ節電に協力したいと思う」と答えた人は88.0％も占めた。「節電は大事なことだと思うが、過度に節電を強いられるのはストレスに感じる」と答えた人も半数を超える52.5％に上った。また、電力不足問題に端を発し、批判的に見られることもある電気（電力）だが「電気は暮らしになくてはならないエネルギーである」と回答した人が81.8％を占めた。今後については「家庭内のエネルギーを工夫して使っていくことが重要だと思う」、「太陽光や空気の熱などの自然の力をエネルギーにすることで、もっと快適でエコに変わる」と回答した人がそれぞれ7割以上を占めた。同社では、今回の調査では、電力不足への対応が求められている中、電気に関する正しい知識を身につけて、単なる使用電力を低減するだけでなく、自然エネルギーを利用することやエネルギーを蓄えることなど、限られたエネルギーを有効にマネジメントして快適な生活と両立させようという考え方が注目されつつあることが判明したとしている。
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