デルは、プレス向けの仮想化ソリューションセミナーにおいて、VMware製品をベースとした本格的仮想ソリューションの提供を始めることを発表した。 すでに実績のある仮想化ソリューションとして同社は、OMEパートナーにVMware社を選択、「VMware Infrastrcture 3」及び仮想化管理ツール「VMware Vitrual Center 2.0」のOEM販売とともに、仮想化ソリューションの本格的な提供を行うこととなる。すでに同社のPowerEdgeサーバー群やDELL/EMCブランドのストレージなどを含め、VMware社からの認定を受けて販売を開始、ユーザーの環境に応じた仮想化環境構築サービスを提供する。同社ではVMware 認定技術者（VCP）の増員によるサポート体制の強化やDPLS（デル・ナショナル・ラーニング・サービス）によるトレーニングの提供など、包括的なソリューションが提供される。 同社エンタープライズマーケティング本部ソリューション＆アライアンスグループ・布谷恒和マネージャーによれば、ネットバブル期以降、ビジネスコンピューティングにおけるスケーラビリティ設定のイニシアチブはベンダーからユーザーへ移行し、業界標準アーキテクチャーへと落ち着いてきたことが示され、業界標準であるIAサーバーを利用することにより、価格・スケーラビリティの両面でパフォーマンスを期待できるようになっている現状が説明された。 また、既存の複数のサーバーを高機能な現在のIAサーバー上で仮想化し統合することにより、サーバーそのもののコストダウンだけでなく、サーバーに対する様々な外的な要因、電源や熱、設置場所の確保といった保守コストの削減や、仮想化されたサーバーをそのままバックアップをとるといったことによる冗長性を活かしたメリット、複数サーバーを立ち上げるための時間の削減といった付随的なメリット生じるといった指摘もなされた。 特に仮想化ソリューションとして利用価値があると見られるのが、すでにサポートを終了したアプリケーションやOSをベースとしたサーバー群である。これら新規ハードウエア上ではサポートがなされず、動作運用に関して信頼性が乏しいサーバー群であっても、VMware上で仮想化されれば問題なく利用が可能だ。同社が提供した事例の中にもWindows NT4.0を仮想化した事例が多数存在し、問題なく運用なされているとの説明があった。 仮想化におけるデメリットのひとつしてあげられるのがCPUのオーバーヘッドであるが、布谷氏によれば、CPUオーバーヘッドよりもデバイスの統合によるサーバー管理の簡潔化とコスト削減のメリットをとることがより現実的かつ重要な解であるとの認識を示した。仮想化ソリューション提供に関して同社は、ユーザーベースで管理が行えるものでなければならず、そのために同社が全力のサポートを行うと同時に、仮想化のための試用や同社がためたノウハウなどの公開を行うことも約束、同社が蓄積したVMwareの前バージョンのノウハウや利用法を記した「VMware ESX Server 2.5.x サーバ統合ガイド」を無料で提供するなどVMwareソリューションに向けて同社の技術とノウハウの蓄積がユーザーを満足するレベルにすでにあるという姿勢を見せてセミナーを終了した。
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