民間市場調査会社のGfKマーケティングサービス・ジャパンは5日、2005年7月期のデジタル市場レポートを発表した。
同レポートによると、PC市場の7月期総販売台数は84.7万台で、前年比112％、前月比104％。個人向け市場では、ボーナス商戦期と例年より早めに投入された今夏モデルの価格低下が重なり、前年比121％と好調な販売動向を示した。一方の法人向け市場は、四半期末で前月比91％となったが、一部で官公庁への大口案件などもみられ前年比103％で推移している。
また、個人向け市場では好調なPC市場に伴い、ディスプレイ市場でもTFT液晶製品が前年比165％と飛躍的な需要の高まりをみせている。同社ではこの背景として、ディスプレイが付属しないPC本体のみの販売が徐々に増加していることを挙げており、「店頭では安価な液晶ディスプレイとPC本体とのセット販売も増えており、その“お買い得感”から消費者の好評を呼んでいる」としている。
また、基本的な機能のみに絞り価格を抑えたモデルの選択肢幅が広がったことも需要の高まりの追い風になっているとしており、AV機能の充実化が話題の中心になっているが、こうした基本的な機能のみを備えた低価格モデルへの需要も見逃せないところだ、と締めくくっている。
デジタルカメラ市場の7月期総販売台数は64.2万台で、前年比は92％。ボーナスシーズンに突入するも販売数量は前年同様の売上回復とまでは至らず推移した。さらに、数量以上に売り上げ金額の伸びが悪く金額ベースの前年比は90％を割っている。これについて同社では、「デジタル一眼レフカメラの隆盛傾向が伝えられる一方で、コンパクトタイプの平均価格下落の影響は依然として強く、各社の収益を圧迫している状況が続いている」としている。
《村上幸治》
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