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キヤノンと東芝、次世代薄型ディスプレイ「SED」の合弁会社設立

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　キヤノンと東芝は14日、次世代薄型ディスプレイ「SED」（Surface-conduction Electron-emitter Display 表面伝導型電子放出素子ディスプレイ）パネルの開発、生産、販売を目的とした合弁会社「SED」を10月に設立することで合意した。

　SEDは、キヤノンの独自技術である電子源と微細加工技術、東芝のブラウン管技術と液晶・半導体量産技術を結集して開発された新しい表示方式の薄型ディスプレイ。

　表示原理は、ブラウン管（CRT）と同様に電子を蛍光体に衝突させて発光する自発光型で、ブラウン管の電子銃に相当する電子放出部を画素の数だけ設けた構造になっているという。このため、同社では、高輝度や高精細に加え、高い動画追従性、高コントラスト、階調数の多さなど総合画質に優れ、さらに低消費電力という特性を持つと説明している。

　新会社では、SEDパネルを薄型大画面テレビ向けに商品化することを計画しており、2005年に生産を開始する予定。

　SEDの代表取締役社長には、キヤノン取締役 SED開発本部長の鵜澤俊一氏が就任する。本社所在地は神奈川県平塚市。資本金10億5万円で、出資比率はキヤノンが50.002％、東芝が49.998％。従業員数は、2005年1月時点で約300名を予定している。
《高柳政弘》

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