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NTTドコモは2日、ネットワークに関する記者説明会を開催。国内最速となる下り最大375Mbpsを実現した取り組みが紹介された。また、東日本大震災の発生から丸5年を迎えるにあたり、NTTドコモの災害へ取り組みについても改めて説明があった。
2011年3月11日の、東日本大震災から5年めを迎える今年。Googleは2日、東日本大震災で被害をうけた地域のストリートビューを更新した。2015年6月～2016年1月にかけて撮影された、岩手県、宮城県、福島県など59市19町4村の画像が公開されている。
2014年12月に総務省から開設計画の認定を受けた、3.5GHz帯の新周波数。NTTドコモではTDD-LTEでの利用により、この6月より3.5GHz帯を実用化し、「PREMIUM 4G」を受信時最大370Mbpsへ高速化させる計画だ。
「返礼品付き」「くじ付き」の募金で、寄付先団体への興味を深めてもらおう――。そんな新しい試みを、ヤフー「Yahoo!ネット募金」が4日より開始する。
高性能ナビにエンタメ機能を追加した新ナビアプリが登場だ。NTTドコモは1日、カーナビアプリ「ドコモ ドライブネットナビ（Android版）」に、新たに「音楽再生」「ラジオ再生」などの機能を追加した。
ここ数年、ネット動画配信については、海外発のHulu、Netflixなどが注目を集めていたが、国内ではあまり大きな動きがなかった。とくにコンテンツの最大供給元であるテレビ局は大きな動きを見せていなかったが、そのなかで、最注目は「AbemaTV（アベマTV）」だった。
歴史的な作品や出来事をデジタル化しインターネット上で保管する「デジタルアーカイブ」。図書館や博物館などが主体となり構築されることも多いが、IT企業でとくに力を入れているのは、やはりGoogleだ。
街中のいろんな場所で見かけるようになったロボット「Pepper」。ソフトバンクショップはもちろん、デパート、レンタルストアなどの店頭にも配属されており、接客やピーアールなどを行っているのを見た人も多いだろう。
通信キャリアが熱心に力を入れている「25歳以下」に対する優遇施策。割引やサービス付加により、若年層さらにはその家族も取り込むのが狙いだ。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、ドイツ航空宇宙センター（DLR）と戦略的連携するため、機関間協定を新たに締結した。
エフエム東京を中心としたグループが、テレビでもラジオでもない“第3の放送”と位置づける新デジタル放送「i-dio(アイディオ)」の配信を3月1日よりスタートする。
「メルカリ」「フリル」「オタマート」など、多彩なサービスが揃ったフリマアプリだが、そのうちの1つ「LINE MALL」が5月31日をもってサービスを終了することを発表した。
米Facebookは29日、リアルタイムに動画を共有できる「ライブ動画」（ブロードキャスト）について、Android端末にも対応したことを発表した。米国から対応を開始し、徐々に他国へと広げる予定。
エフエム東京が中心となってスタートした無料デジタル放送「i-dio（アイディオ）」が、いよいよ明日3月1日12時より、福岡・大阪・東京で、プレ放送を開始する。
携帯電話を使うだけで、自然と社会貢献できる仕組みを、ソフトバンクが開始する。ソフトバンクは29日、月々の携帯電話利用料金の3％を、ソフトバンクが代わりに寄付する「チャリティモバイル」を開始した。
BookLiveは29日、少女・女性向けマンガがすべて無料で閲覧できるiOS端末向けアプリ「マンガきゅんと」を公開した。
「スマホ動画」について、タテ方向での視聴や撮影が主流となりつつある。モバーシャルは29日、スマホの動画視聴実態や嗜好について調査した結果を発表した。調査時期は1月24日～2月2日で、スマホで動画を見ている20代～50代男女700人から回答を得た。
1週間のニュースを振り返る「週刊！まとめ読み」。今週は、モバイルの祭典「MWC 2016」（スペイン・バルセロナ）、LINEが「クローンiPhone」からの閲覧を不可能に対応したことなどに注目が集まった。
3月9日の朝、インドネシアのスマトラ、ボルネオ、スラウェシでは皆既日食を観測することができる。パナソニックはインドネシア東部のテルナテ島から、太陽光発電の電力だけを使って皆既日食を全世界にライブ中継する。
マネーフォワードは26日、個人向け自動家計簿・資産管理ツール「マネーフォワード」について、アップル製セットトップボックス「Apple TV」（第4世代）に対応したことを発表した。tvOS版アプリの提供を開始する。
「ネットでの人や場所との触れ合いは、実体験には及ばない」。世界22の国・地域で行った調査の結果、他国と比較し、日本ではそう考える人が多いことがあきらかとなった。
相手先の電話番号が分からないときに、電話番号を教えてくれる「104」。いわゆる電話番号案内サービスだ。固定電話時代にお世話になった人も多いだろう。
来年2017年4月には、消費税率が10％に引き上げられるとともに、特定の品目に限り消費税率を低く設定する「軽減税率」の導入が始まる予定だ。しかし、対象品目やその扱いによって税率が変化するため、事業者でもなかなか理解と準備が進んでいないのが現状だ。
「営業報告」「スケジュール管理」「客先でのプレゼンテーション」など、営業マンのツールとして、かつてはモバイルPCが主流だったが、タブレット、さらにはスマホの活用も目立ってきた。現状は、どこまで移行が進んでいるのだろうか？
