※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
本日、7日から10日までの4日間、東京ビッグサイトにてセキュリティ・安全管理総合展「SECURITY SHOW 2017」が開催される。
ALSOKは、7日（火）から10日（金）に東京国際展示場「東京ビッグサイト」で開催される「SECURITY SHOW2017」に出展し、その詳細を発表した。
先日、妻が10万円くらいする電動自転車を購入した。熟考を重ねて、なるべく安いモノを選んだが、我が家にとっては大きな買い物である。
7日（火）から10日（金）まで、東京ビッグサイトで開催される第25回セキュリティ・安全管理総合展「SECURITY SHOW 2017」に出展するキヤノンは、今年の出展テーマと詳細を発表した。
クラウドを利用することで導入コストを抑え、小規模の小売店でも負担が少ないランニングコストで運用可能なことから、注目を集めるクラウド映像プラットフォーム「safie（セーフィー）」。
京浜急行電鉄（京急）は、災害時の緊急避難場所の案内図の4か国語（日・英・中・韓）表記への変更を、4日から11日にかけて京急線全72駅（泉岳寺駅を除く）において実施することを発表した。
電気料金というランニングコストが不要なことから、経済面や環境面からも昨今注目を集めているソーラー式の外灯だが、別の課題も指摘されているという。それが電池問題だ。
東日本大震災以降、日本ではたびたび大きな災害に見舞われている。災害は、家にいる時だったり、就寝中だったり、仕事中だったり、クルマを運転中だったりと時間と場所を選ばずに発生してしまう。
ノーリツプレシジョンとリックス・リビングは、入居者のさらなる安心・安全のために、現在販売中のロボット介護機器「ネオスケア(Neos+Care)」のオプション商品として「生体モニター」を共同開発した。ノーリツプレシジョンより3月から販売開始となる。
ソニーは、0.006ルクスの照度でもカラー撮影が可能なフルHD対応のネットワークカメラ（IPカメラ）の新ラインナップを発表した。
ヴイ・インターネットオペレーションズは27日、映像監視システム「ArgosView（アルゴスビュー）」のオプションとして、TwitterなどのSNSと監視カメラを連携し、災害時の被災状況を社内で迅速に共有する「ArgosView ツイートアラートモニター オプション」を開発した。
通貨認識や顔認証などを手がけるグローリーは27日、同社従来比50倍の高精度となる顔認証技術を開発したことを発表した。カメラの前で意識して停止しない状態でも、ウォークスルーで顔認証を行うことが可能となる。
パナソニックエコソリューションズは24日、福井県あわら市で実施している「宅配ボックス実証実験」の中間報告を発表した。
ブラザーエンタープライズはスマートフォンと連動したIoT対応多機能LEDライト「MAmoria（マモリオ） it」を5月から発売することを発表し、先行して全国のauショップで24日から発売を開始した。
JVCケンウッド・公共産業システム（JKPI）は、3月7日から10日にかけて東京ビッグサイトで開催される「SECURITYSHOW 2017」における同社の出展内容を発表した。
ユースエンジニアリングは自然災害の脅威が確認できる防災アプリ「ここ大丈夫？ - 自然災害対策アプリ」をApp StoreとGoogle Playで21日より、リリースした。
オプテックスは屋外通路用センサ調光型LED照明を3月1日から発売することを発表した。
ピクセラは22日、同社の家庭向けIoTサービス「Conteホームサービス」に、ネットワークカメラ、リモコンユニット、スマートロックの3つのサードパーティ製機器を新たなラインナップとして追加することを発表した。
ラウダは21日、同社が日本総代理店を務めるイタリア発の携帯端末アクセサリーブランドCellularline（セルラーライン）の覗き見防止機能付きiPhoneケース「Top Secret for iPhone」の販売を開始した。
工学院大学は21日、建築学と情報学を融合したエリア防災活動支援技術の開発をスタートし、災害時のドローン活用に関する実証実験を行ったことを発表した。
ベビー用品を手がけるコンビは20日、赤ちゃんの声を音と光で離れた場所に伝える音声ベビーモニター「もしもしはいはい！Mom's Link」を2月下旬より発売することを発表した。
ライナフは20日、同社が提供する「NinjaEntrance（ニンジャエントランス）」が、三井不動産レジデンシャルリースの一部物件に導入されることが決定したと発表した。
日本光電は17日、心肺蘇生時の胸骨圧迫（心臓マッサージ）をLED表示と音声ガイダンスでサポートする「CPRアシスト CPR-1100」の販売を開始した。
ナスタ、日本郵便、大和ハウス工業の三社は17日、物流における再配達の削減を目指し、戸建住宅への新型宅配ボックス普及促進の取り組みを共同で開始したことを発表した。
【PR】月額300円で安心・安全なIoT！ 意外と知らないIoTの基礎知識#03
