楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、本日、2026年5月15日（金）より、スマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow(R)」において投資信託の詳細情報画面や検索機能を刷新したことを、お知らせします。これにより、お客様は、投資信託の投資対象内訳や運用実績などを、グラフなどを用いた視覚的にわかりやすい画面で確認できるようになったほか、キーワード検索や検索条件での検索もこれまで以上に容易になりました。
楽天証券は、このたび、2026年5月15日（金）より、スマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow(R)」を刷新しました。投資信託の詳細情報画面は、これまでの情報に加えて、各投資信託の月次レポートに記載されている情報を、グラフなどを用いて、視覚的にわかりやすく表示します。これにより、各投資信託が投資対象とする資産・地域、株式などの個別銘柄の内訳や、これまでの運用実績などを、直感的に把握することが可能になりました。また、あわせて、投資信託の検索機能も刷新しました。キーワード検索にサジェスト機能を追加したことで、入力したキーワードに一致するファンド名（愛称を含む）や組入銘柄の候補表示が可能になったほか、これまで以上に詳細な項目から条件を設定しての検索もおこなえます。特に、気になる株式などの個別銘柄を入力すると、その銘柄を投資対象に組み入れている投資信託の検索も可能にするなど、楽天証券の豊富なラインアップから、ご自身に適した商品検索を実現しました。今回の刷新により、お客様は、「iGrow(R)」を利用して、これまで以上に検索も容易に、知りたい情報を直感的に取得可能になりました。詳細は楽天証券ウェブサイトをご覧ください。https://r10.to/hka9rs
楽天証券の「iGrow(R)」は、投資が初めての方でも使いやすく、安心した資産づくりができる、楽天証券オリジナルのスマートフォン向け資産づくりアプリです。NISAを含む投資信託の購入・積立設定から、保有商品の管理までが完結できるほか、楽天証券の全対象商品・楽天銀行預金残高の資産推移や、保有する「楽天ポイント」をひとつのアプリでまとめて確認することが可能です。また、2025年6月には、配当・分配・利金の管理機能を追加し、業界で初めて（※1）年間で得られる予想金額（※2）も一目で確認できるなど、機能追加も継続的におこなっています。2026年2月には、2025年6月に100万ダウンロードを突破してから約8カ月で200万ダウンロードを突破し、数多くのお客様に、「iGrow(R)」を通じて資産づくりを“はじめる”から“つづける”までを、体験いただいています。
証券総合口座数国内証券会社単体（開示ベース）で最多（※3）、NISA口座数業界No.1（※4）を有する楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、多様化するお客様に適した新しいサービスやツールを提供し続けることで、お客様のFinancial Well-beingを実現し、より豊かな人生を歩んでいけるよう最大限のサポートに努めてまいります。
■スマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow(R)」画面イメージ
＜投資信託の詳細情報画面＞
＜投資信託の検索画面＞
※1：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2026年5月15 日現在、楽天証券調べ）
※2：予想金額の表示は株式の配当金と債券の利金が対象で、投資信託の分配金は対象外。表示される予想金額は、実際の受取額とは異なる場合あり
※3：各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数
※4：金融庁「NISA口座の利用状況調査（令和7年6月末時点）」および各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人資産運用業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
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