THE BOYZが所属事務所One Hundredを相手取って申し立てた専属契約効力停止の仮処分が認められたなか、One Hundred側が公式立場を発表した。
4月24日、One Hundred側は前日、ソウル中央地裁がTHE BOYZの申請した専属契約効力停止の仮処分を認めたことに対するコメントを発表した。
同日、同社は「相手方の法律代理人は23日の声明で『裁判所の判断により専属契約が適法に解除され、その効力が終了したことが確認された』と主張したが、これは仮処分の法的性質を著しく歪曲したものだ」と指摘した。
続けて、「仮処分は本案判決が確定するまでの暫定的・緊急的措置に過ぎない。本案訴訟では結論が大きく変わる可能性があり、これをあたかも最終勝訴のように発表するのは、大衆やファンを誤導する行為だ」と強調した。
一方で、裁判所の判断を尊重する姿勢を示しつつも、「今回の仮処分手続きは日程が非常にタイトに進められたため、当社が提出した主要な疎明資料や反論が十分に検討されなかったと判断している。速やかに異議申し立てを行い、実質的かつ十分な審理を通じて真実を明らかにする」と明らかにした。
また、「今回の決定がK-POP業界全体に与える負の前例を深く懸念している」とし、「法に定められたすべての手続きを通じて真実を明らかにする」と付け加えた。
One Hundred側の公式立場全文は以下の通り。
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1．仮処分の認容は最終判断ではない—「契約解除確定」という主張は明白な法的歪曲
相手方の法律代理人は23日の声明を通じて、「裁判所の判断により専属契約が適法に解除され、その効力が終了したことが確認された」と明らかにしました。しかし、これは仮処分の法的性質を著しく歪曲したものです。
仮処分は本案判決が確定するまでの暫定的・緊急的な措置に過ぎません。すなわち、今回の決定は専属契約解除の適法性を最終的に判断したものではなく、本案訴訟において結論が全く異なる可能性もあります。相手方がこれをあたかも最終的な勝訴であるかのようにメディアに発表することは、大衆やファンを誤導する行為です。
当社は裁判所の判断を尊重します。しかし、今回の仮処分手続きは日程が非常に逼迫して進行したため、当社が提出した主要な疎明資料および反論の論拠が十分に検討されなかったと判断しています。当社は速やかに異議申し立てを行い、実質的かつ十分な審理を通じて真実を明らかにしていきます。
2．135億ウォンの前渡金支払いの事実は不変—「精算金未払い」主張は依然として覆る余地がある
相手方は本日の声明においても、当社が精算金を支払っていないとの主張を繰り返しています。しかし、この件の本質は変わりません。
当社は専属契約締結時に、11人のメンバーそれぞれに1人当たり15億ウォン（約1億5000万円）、総額165億ウォン（約16億5000万円）をすでに支払っています。これは業界関係者でさえ「7億ウォン（約7000万円）を超えれば無条件で損失になる“異常な水準の金額”」と表現するほどの破格の前渡金です。 9人のメンバーが主張している未払い精算金の総額は約16億6000万ウォン（約1億7000万円）です。すでに支払われた135億ウォン（約1億4000万円）からこれを差し引いても、約118億ウォン（約1億2000万円）が残ります。法的判断を通じて「精算を受けていない」という主張が覆る可能性は十分に存在します。
さらに、相手方の法律代理人は2026年3月16日、「THE BOYZの活動を円滑にするため専属契約を合意解除してほしい。その場合、これまで未払いとされる精算金については放棄する意思がある」という趣旨の意向を当社に伝えてきました。しかし当社の立場からすると、この提案は「135億ウォンのうち返還問題が生じ得る約100億ウォンに近い金額を、16億ウォンの精算金と引き換える」という趣旨と受け取らざるを得ず、到底受け入れられるものではありません。また、相手方自身が契約金の前渡金としての性質を事実上認めていたと見るほかありません。
3．コンサートは当社のマネジメントのもとで準備されたもの
相手方は「個人費用まで負担してコンサートを準備してきた」と主張しています。しかし、現在進行中の4月のコンサートは、当社が直接契約を締結した専門業者を通じて準備されたものです。
メンバーや振付師の練習がすべて当社の練習室の外で行われたわけではありません。
仮に2026年2月に専属契約が本当に解除されていたのであれば、現在のように当社が準備したステージに相手方が立つ状況自体が成立しません。現実がそれを証明しています。
4．会社は健在—M&A協議は継続中
一部メディアによる経営悪化報道は、当社に敵対的な特定メディアが虚偽・誇張した内容で作成したものです。
当該記事の掲載はすでに裁判所の仮処分決定により禁止されており、当社は約1000億ウォン（約100億円）規模の損害賠償請求訴訟を準備中です。
当社は現在、国内外の投資会社とのM&A協議を継続しており、会社の破綻を防ぐために可能なすべての法的・経営的手段を講じていきます。異議申し立ておよび本案訴訟を通じて、当社の正当な権利を必ず回復します。
当社は今回の仮処分決定がK-POP業界全体に与える負の前例を深く懸念しています。多額の前渡金を受け取った後、所属事務所の一時的な帰責事由を理由に専属契約の解除を貫徹する行為が許容されるならば、今後アーティストと事務所間の信頼基盤は根本から崩壊することになります。
当社は法に定められたすべての手続きを通じて真実を明らかにしていきます。
（記事提供＝OSEN）
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