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誤字脱字まで一致、女性監督の脚本盗作は“ほぼ確実”?韓国の映画制作会社が声明 訴訟問題にも発展

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誤字脱字まで一致、女性監督の脚本盗作は“ほぼ確実”?韓国の映画制作会社が声明 訴訟問題にも発展
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映画『焼酎戦争』(原題)の制作会社が、同作の現場演出を務めていたチェ・ユンジン氏との間に生じた著作権トラブルについて声明を発表した。

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発端となった“契約”

『焼酎戦争』
(画像=SHOWBOX)『焼酎戦争』

7月1日、制作会社ザ・ランプは「盗用された『焼酎戦争』脚本の“本当の作家名”を取り戻しました」というタイトルの報道資料を配布し、「『焼酎戦争』が完成に至るまでの過程は平坦ではなかった。その一方には、制作途中で事実が発覚し、監督を解任された映画会社コッの代表チェ・ユンジンが、そしてもう一方には長く名前を伏せられていた“本当の作家”がいた」と経緯を説明した。

ザ・ランプによると、チェ氏は2020年、脚本の著者欄に自身の単独名義を記した『焼酎戦争』(当時の仮題『モラルハザード』)および『深海』を制作会社ザ・ランプに提示。同社はこれら2作品の映画化契約を締結し、チェ氏の要望を受けて『焼酎戦争』の監督契約まで結んだという。同社が当時、監督経験どころか助監督の経験すらなかったチェ氏との契約を決断したのは、「提示された脚本が本人の単独執筆によるものだと信じていたから」だったと説明した。

しかし、制作過程の2023年5月、ザ・ランプは『深海』の実際の原作が新人作家キム・ギヨン氏によるものであることを知る。同年5月、ソウル中央地裁は「チェ・ユンジンがキム・ギヨン作家の作品を複製し、『深海』として作成した」と認定し、チェ氏の著作権登録を抹消。さらに、氏名表示権を侵害したとして、チェ氏に損害賠償を命じた。韓国シナリオ作家協会も「チェ氏はキム作家の作品を劣化させたリライトに過ぎない」と判断している。

この件を受け、ザ・ランプが『焼酎戦争』にも原作者が存在するのではないかと調査したところ、こちらもまた新人作家パク・ヒョヌ氏の脚本『エネミー』にたどり着いた。調査の結果、『焼酎戦争』と『エネミー』の間に高い類似性が認められ、韓国シナリオ作家協会も「『焼酎戦争』はパク・ヒョヌ氏の『エネミー』を基に修正されたもの」と結論づけた。パク作家を“第1脚本家”、チェ氏を“第2脚本家”と判定したことにより、ザ・ランプはパク作家を正式な原作者として紹介したのだった。

過ちを認めないチェ氏

ところが、チェ氏が最近、パク作家とのメールの一部を切り取って公開し、あたかもパク作家がチェ氏を第1脚本家として表記することに同意したかのような主張を展開。しかし、ザ・ランプは「パク作家は一度もその主張に同意したことがなく、裁判所も仮処分決定の中で、“パク作家は脚本クレジットについて、チェ氏とは異なる立場を取っていると見られる”と判断した」と強調した。

さらに、ザ・ランプはチェ氏と同社スタッフとの通話音声も公開。録音でチェ氏は「関係のない作家に会って何になる」「無関係な作品を知ってどうする」「はっきり言うけど、『モラルハザード』(現『焼酎戦争』)は私が1人で書いた」「作者は私」「クレジットの整理は必要ない」と主張している。しかし、調査の結果、両作の間に誤字・脱字に至るまでの一致が見られたとして、比較資料も公開された。

ザ・ランプは当初、合意による解決を試みたものの、チェ氏がこれを拒否。自らを「被害者」とする文書を拡散し続けたため、監督契約を解除して民事訴訟に踏み切った。なお、同社はチェ氏の現場での貢献を考慮し、クレジットには「現場演出」と表記しているという。

借金問題も

また、チェ氏が以前のプロジェクトによって抱えることとなった3億ウォン(約3000万円)の債務についても言及。「当社には一切の返済義務はなく、契約書にも明記していたが、事情を汲んで2020年から2023年までに合計約3億3538万ウォン(約3400万円)をチェ氏の会社へ送金した」と説明。しかし、その後もチェ氏が「資金難に陥っている」と主張し続けたことについては、「この資金がもし私的に流用されていたとすれば、それは会社代表としての横領に該当する可能性があり、支払った側が責任を問われる理由にはならない」と強く反論した。

ザ・ランプは現在も、監督契約の正式な解除を認めてもらうため、チェ氏と民事訴訟を継続中だ。チェ氏がザ・ランプに対して監督契約の効力維持を求めて出した仮処分申請は、今年3月27日にすべて棄却された。また、チェ氏が同社の役員を名誉毀損で告訴した件も「嫌疑なし」で不起訴処分となり、映画関係者の相談機関への重複通報についても「却下」または「保留」扱いになっているという。

『焼酎戦争』
(画像=SHOWBOX)『焼酎戦争』

最後にザ・ランプは、「制作会社としての立場ではありますが、“映画は監督の芸術”という言葉の重みを十分に理解しています。その肩書きが他者の功績を奪って成り立つようなものであってはならず、ましてや他人の努力を踏みにじる権力の道具になってはなりません」と強調。

さらに「これからも若い映画人たちが恐れずに才能を発揮できる映画業界をつくるため、ザ・ランプは努力する責任があります。今回の件については、新人作家の正当な権利保護、倫理的経営、そして映画界に対する信頼維持という原則のもと、真相調査・監督解任などの措置を取りました」と付け加えた。

そして最後に、「ザ・ランプおよび社員一同はこれまで、根拠のない一方的な投稿やメッセージにより厳しい時を過ごしてきました。一方的な主張に対し、それが本当に事実に基づいたものなのか、公的機関の判断と食い違っていないか、ぜひ冷静に見ていただきたい」と呼びかけた。

(記事提供=OSEN)

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