【Interop 2014 Vol.13】iOSと親和性の高いマクニカネットワークスのMDMソリューション……企業データも厳格に管理可能

エンタープライズハードウェア

2014年6月11日（水） 16時45分

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　マクニカネットワークスはInterop Tokyo 2014で、BYOD対応のMDMソリューション「MobileIron」に関する展示を行った。

　「MobileIron」では企業ゾーンのアプリを規制する一方で、プライベートゾーンのアプリはできるだけ自由に利用できるようになっている。このため、例えばサーバーで運用されているファイルなどは外部に受け渡せないが、それ以外のファイルは通常通りにメールに添付することが可能。オンラインストレージの「Box」にもMobileIron版が用意されており、企業ゾーン以外のアプリへのファイルの受け渡しを制御できる。

　また、iOSデバイスとの高い親和性も大きな特徴となる。iOSではアップルの思想上、ユーザーがインストールしたアプリを外部から管理できない仕組みになっている。そのため、MDMソリューションでは禁止アプリを検出しても、それを削除することはできなかった。

　そこで、「MobileIron」では禁止アプリが検出された際に、企業にアクセスするアプリやVPN設定などを一切削除する仕組みを取り入れた。これによって、禁止アプリをインストールした端末では、会社のデータや無線LANに一切アクセスできなくなる。また、制御が行われたときにはポップアップで通知されるが、禁止アプリをアンインストールすれば、環境をすべて元通りに復元させられる。

　従来では禁止アプリが検出されると、オペレーターがユーザーに連絡を取り、ブロックなどの処理を行う必要があった。しかし、「MobileIron」ではすべてが自動化されているため、2,000人規模の会社であれば通常4、5人は必要とされるオペレーターを1人まで削減できるという。

　また、「MobileIron」では位置情報の取得についても、ユニークな仕掛けが施されている。アップルではiOSデバイスについて、フォア・バックエンドで動作しているアプリでのみ位置情報の取得を許可している。そのため、MDMアプリを一度も起動していない状況では、端末を紛失した場合には位置情報を把握できなかった。

　そこで、「MobileIron」ではオプションとして、ファイル共有などの機能を提供している。この手の機能はたいていのユーザーが1日1回は利用するため、それを目的にアプリを起動すれば、あとはローミングのたびに位置情報が自動で送信されるという仕掛けだ。さらに、端末を紛失した場合には、利用者が位置情報を調べたり、ワイプロックできる機能を用意。ユーザー自らが対策を行えるため、会社としては24時間体制を引かなくて済むようになる。

《丸田》