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調査レポート「脆弱性を利用した新たなる脅威に関する調査」
  • 調査レポート「脆弱性を利用した新たなる脅威に関する調査」
  • メールの本文に記載されているリンク先のWebサイトと、添付ファイルの両方にウイルスが仕込まれている標的型攻撃の事例
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は3月27日、脆弱性を利用した脅威の実態把握と対策促進を目的とした調査レポート「脆弱性を利用した新たなる脅威に関する調査」報告書をIPAのWebサイトで公開した。近年はウイルスの持つ機能が複雑化しつつあり、またウイルス本体の機能だけでなく人間の心理や行動の隙を突くことで情報を不正に取得する手段（ソーシャルエンジニアリング）等を利用するなどの手口も巧妙化している。

特に標的型攻撃メールにおいては、ソフトウェアなどの脆弱性を狙った攻撃も多く、情報漏えいなどの被害の発生原因となっている。昨今では、官公庁や金融業、重工業を狙った攻撃が顕在化している。そこでIPAでは、2つの標的型攻撃の事例を公開した。このうちひとつの事例は、メールの本文に記載されているリンク先のWebサイトと、添付ファイルの両方にウイルスが仕込まれている標的型攻撃。ひとつのメールに複数の罠を仕込むことで、攻撃の成功率を高めていると見られる。これらについて分析を行い、対策情報をまとめている。

メール本文のリンク先と添付文書双方にマルウェア--標的型攻撃事例を公開（IPA）

《吉澤亨史@ScanNetSecurity》

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