日本自動車工業会の環境委員会に設置されている乗用車燃費基準検討会は7月24日、乗用車のカタログモード燃費と実走行燃費の関係について、これらの燃費の乖離が拡大傾向にあるとの分析結果を明らかにした。同検討会は、乗用車のカタログに掲載される10・15モードやJC08モードといった「モード燃費」が、実際の走行燃費とかけ離れているといったユーザーの指摘に対応、調査分析を進めている。今回、メディア関係者に中間報告としての分析状況を説明した。調査によると、1990年度以降のカタログ燃費への実燃費の到達率は、90年代に71％から73％台で推移していたのが、2000年度以降は徐々に低下する傾向となっていることが分かった。直近の09年度のデータでは到達率が約70％となり、乖離幅は約3割となっている。この間、乗用車の燃費はハイブリッド車（HV）などの普及もあって、大幅な向上が進んでいる。こうした燃費性能改善の一方で、乖離幅が拡大する現象について、同委員会の大野英嗣幹事は、「仮説だが、カタログモード燃費の測定法では測定の対象外となっているエアコンなど電装品のエネルギー消費が影響を及ぼしている」と指摘した。こうした捕捉外のエネルギー消費はほぼ一定であり、エンジン駆動といった走行に要するエネルギー消費を改善すれば、相対的に捕捉外エネルギーのウェートは高まる。その結果、走行エネルギーの消費は低減されたのに実走行では捕捉外エネルギーの存在が重くのしかかり、カタログ燃費と実走行燃費との乖離が広がりやすくなると分析している。
