IDC Japanは16日、国内セキュリティ市場の予測を発表した。2009年の国内のセキュアコンテンツ／脅威管理ソフトウェア市場規模は、前年比0.3％成長とほぼ前年並み、安定的な収益構造になっているという。 セキュアコンテンツ／脅威管理ソフトウェア市場は、売上規模の大きいアンチウイルス製品で年間ライセンスビジネスが確立している。この傾向は今後も続き、2009年～2014年の年間平均成長率は1.8％、2014年の市場規模は1,192億円とIDCでは予測した。2009年は、企業向けアンチウイルスはほぼ前年並み、その他のメールを含めたメッセージングセキュリティ、Webセキュリティ市場はそれぞれマイナス成長だったが、2010年については企業向けPCおよびサーバ出荷が好調なため、企業向け市場での改善が予測されるという。 メッセージングセキュリティの分野では、クラウドによるサービスが、ソフトウェアやアプライアンスを超える成長を見せている。2010年は、前年比成長率2.2％、市場規模は1,112億円と予測した。クラウドシステムのセキュリティ保全のための需要をいかに取り込むかが、今後の市場成長の鍵と同社では見ている。IDC Japanソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャの花岡 秀樹氏は「今後利用が進むクラウドサービスでは、アンチウイルスやメールセキュリティ以外のソリューションでも従量課金モデルをサービス事業者に提示するなど、エンドユーザーとサービス事業者にとって初期投資抑制効果のあるライセンスモデルが求められる」と分析している。
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