シードプランニングは5日、「AR（Augmented Reality：拡張現実）の現状と将来動向に関する調査」の結果を発表した。同調査では、「モバイルコンテンツ」「モバイルコマース」「モバイル広告」「デジタルサイネージ」「ゲーム」「放送」「教育」「観光」の8分野における、AR活用サービスの現状と、今後の予測をした。調査方法は、ドコモやKDDI研究所、ソフトバンクテレコムなどを対象とした、個別のヒアリング調査と公開資料の活用。 調査報告の中で同社は、AR技術がデジタルサイネージやモバイル広告において実験的に利用されたり、頓智ドットの「セカイカメラ」の商用サービス開始がアナウンスされた2009年を「AR元年」としている。90年代に登場したAR技術の近年の普及の要因については、スマートフォン・携帯電話の高機能化、インフラの高速化・大容量化などを挙げている。 また2009年のAR活用サービス市場は約200億円で、そのうち最も活用が活発な市場は放送分野の140億円。CGなどを合成する映像制作などが主だが、今後は、リアルタイムでの映像処理などに発展していくという。また同市場は2015年には、1,800億円まで拡大するという。そのうちモバイルコマース分野の市場規模が460億円と最も多く、次いでゲーム市場（250億円）、放送市場（250億円）、デジタルサイネージ市場（235億円）、モバイルコンテンツ市場（210億円）、観光（170億円）、モバイル広告（130億円）、教育（90億円）などが続くとしている。 さらに今年のスマートフォンの本格的な普及により、AR活用サービスが増え、様々な分野で利用され始めるとしている。2015年までには、雑誌などのARマーカーや写真をかざすと詳しい情報を取得できたり、看板やポスター、欲しい商品などをモバイル端末で直接かざすことで画像処理を行い、その場で購入できるモデルの確立や、位置情報にひもづいた限定クーポンの発行などコマース利用の拡大が予想されるという。
生放送でスマホARアプリ連動企画も！本日放送『THE MUSIC DAY 伝えたい歌』
