※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
旭光通信システムは、幕張メッセで開催されていた「第1回 駅と空港の設備機器展」に出展し、現在、開発を進めている「防犯機能付ダストボックス」のデモ展示を行った。
帝人は26日、カメラレンズ用としてポリカーボネート樹脂を開発したと発表した。レンズ用途ということで、最高レベルの屈折率と耐熱性を兼ね備えているのが特徴だ。
DXアンテナは、監視カメラシステムの設置を検討している人に向けたキャンペーンを開始し、9月末まで受け付けることを発表した。現地調査と見積書作成を無料で行なうものとなっている。
LIXILは、スマートフォンを使って外出先から自宅の様子を確認できる「ホームネットワークシステム」を、6月から提供することを発表した。
セブン-イレブン・ジャパンは21日、綜合警備保障（ALSOK）および日本電気（NEC）と連携し、各店舗の防犯カメラ映像をクラウドに集約・管理することができるクラウド型の防犯カメラサービスの導入を開始した。
PALTEKは19日、フリアーシステムズの高度道路交通システム（ITS）市場向け赤外線センサ製品の販売を開始することを発表した。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は18日、既存の同軸ケーブルをそのまま利用して、マルチチャンネルのアナログ監視カメラシステムから、ネットワークカメラを使った監視システムに移行できる「AXIS T8646 PoE+同軸変換ブレード」を発表した。
日本電業工作は、LinkPro、一般財団法人日本気象協会と共同で、風力発電施設におけるバードストライク検知システムを導入したことを発表した。
セコムは、警備にウェアラブルカメラを活用する実証実験を、東京国際空港ターミナルと共同で、今月から羽田空港国際線旅客ターミナルにて開始したことを発表した。
最終回となる今回は、ネットワークカメラの大きなメリットとなる、遠隔監視＆制御における安全運用に関して、ニフティに話を伺ってきた。
東京都調布市は5日、市内の市立小学校全20校に1台ずつ学校敷地内から周辺通学路を撮影する防犯カメラを設置し、運用を開始したことを発表した。
前回の記事では、日本においてネットワークカメラの高いシェアを誇るパナソニックに取材し、今回の騒動を受けた見解と今後の対応策を聞いてきたが、第3回となる今回は、その他のネットワークカメラメーカーの対策を紹介していく。
昨今、監視カメラがさまざまな場所に設置されるケースが増えているが、一般市民にとって安心する気持ちと同時に芽生えるのがプライバイシーの侵害や行き過ぎた監視社会への懸念だ。
アクシスコミュニケーションズ（アクシス）は8日、ミニドーム型ネットワークカメラ「AXIS M30」シリーズの新モデルとなる「AXIS M3044-V」「AXIS M3045-V」「AXIS M3046-V」の3機種を4月下旬より発売することを発表した。
日本を含む世界各国のネットワークカメラの映像がまとめて見られる海外Webサイトの存在が、2016年の年明けから大きく報じられて世間の関心を集めた。
神奈川県厚木市は、小田急線本厚木駅周辺に27箇所計64台の防犯カメラを設置し、その設置位置を市のWebサイトで公開している。
年明け早々に世間を騒がせたネットワークカメラの映像流出問題。ロシアのWebサイトで、全世界のネットワークカメラの映像が、誰でも自由に見られる状態になっているということで日本でも大きな話題となった。
愛知県警刑事部は5日、愛知県西尾市のコンビニで発生した強盗事件の容疑者画像を公式Twitterアカウント（@AP_sou1）で公開し、広く情報提供を呼びかけている。
プラネックスコミュニケーションズは5日、在庫限りで販売を終了を告知していたクラウド対応ネットワークカメラ「カメラ一発!」シリーズの2製品を、4月から再び販売開始することを発表した。
プラネックスコミュニケーションズは、同社のネットワークカメラ「スマカメ」シリーズで複数同時モニタリング・録画・再生を可能とするWindows専用アプリケーション「スマカメPro」を1日から発売開始した。
NTT東日本と綜合警備保障（ALSOK）は、中小企業のマイナンバー制度向けのセキュリティ対策に関する販売協業を3月31日より開始し、両社の提供するサービスをそれぞれの顧客に対してプロモーション及び提供を行っていく。
