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現在さまざまな場所で、照明器具は従来の蛍光灯タイプからLEDタイプへと切り替わりつつある。
オムロン ヘルスケアは、東京ビッグサイトで開催された「第42回 ジャンボびっくり見本市」にて、自動体外式除細動器（AED）として展開している「パワーハート G3 HDF-3000」の展示を行った。
今週、RBB TODAYで扱った記事を振り返る「週刊！まとめ読み」。なかでも、熊本地震に関する記事やシャープのモバイル型ロボット電話「RoBoHoN」（ロボホン）などに注目が集まった。
熊本県熊本地方を震源とする地震が14日夜に発生。熊本県で最大震度7が観測され、その後も余震も頻発。現在も、数万人が避難中という状況になっている。
14日21時に発生した「平成28年熊本地震」。2011年3月11日に発生した「東日本大震災」より、最大震度7の地震は起きていなかったが、今回、熊本県で最大震度7が観測され、数万人が避難中だ。
14日夜、熊本県熊本地方を震源とする地震が発生。熊本県で最大震度7が観測され、15日10時時点で、9名が亡くなったことが判明するとともに、数万人が避難中という状況になっている。
日本電信電話（NTT）とNTTコミュニケーションズは4日、通信の即時回復を実現する「移動式ICTユニット」を用いた実証実験を2014年12月から2016年3月にかけてフィリピンで実施したことを発表した。
エルティーアイは4日、ステッカータイプの中輝度蓄光式誘導標識「アルファ・フラッシュ“TSNシリーズ”」を発売開始した。
イッツ・コミュニケーションズは30日、テレビ自動お知らせサービス「イッツコム テレビ・プッシュ」において、渋谷区の「防災行政無線」から流される緊急放送などの防災・災害情報を4月からリアルタイム提供していくことを発表した。
大塚製薬は25日、石川県との間で「災害時における生活必需物資の供給に関する協定」を締結した。同社と都道府県との連携協定は今回の石川県で10県目となる。
東急線沿線でケーブルテレビ事業を展開するイッツ・コミュニケーションズ（イッツコム）は、24日から東急電鉄が提供する「駅構内の混雑状況」など東急線の情報を拡充し、テレビ自動お知らせサービス「イッツコム テレビ・プッシュ」において提供していくことを発表した。
富士通は22日、英国環境庁から洪水警報システムの刷新を受注したことを発表した。120万世帯以上の防災を支援するもので、受注総額は460万イギリスポンドとなる。
災害発生時に地域に根ざした避難情報や各種警報、注意報などを放送する防災行政無線は、適切な避難行動を取る際に重要な情報源となる。
アマネク・テレマティクスデザインは15日、「GPS付移動体向け防災デジタルラジオ」の開発を開始したことを発表した。
タニタは、防災用緊急笛一体型の歩数計「歩イッスル（ホイッスル） FB-738」を4月1日より発売することを発表した。
TOAは東京ビッグサイトで11日まで開催された「SECURITY SHOW 2016」にて、多機能街路灯「スマートタワー」や、「タウンレコーダーを用いた遠隔監視サービス」などの展示を行った。
JX 通信社は11日、スマートフォン用ニュースダイジェストアプリ「NewsDigest（ニュースダイジェスト）」をリニューアルし、地域別の災害情報を取得できる機能を強化したことを発表した。
谷沢製作所は11日、普段は観葉植物の鉢植えとなる防災ヘルメット「POT」と、普段はサイドランプのランプシェードとなる防災ヘルメット「LAMP」を発表した。同社が取り組んでいる「＋MET PROJECT」の第1弾コンセプトモデルとなる。
セイエンタプライズが運営する防災のセレクトショップ「セイショップ」は、2012年より発売開始している「防災する自転車（R）」の新たなラインナップとして、子供を乗せることができるチャイルドシート付き「防災する自転車（R）」を10日より発売開始した。
三和産工は9日、静岡県沼津市に津波避難ビル誘導標識（A3サイズ90枚）を納入したことを発表した。ルミネッサスが開発した防水蓄光顔料「Luminessus CJ01」を採用し、電源不要で夜間でも機能する避難誘導標識となっている。
NTT東日本とNTT西日本は、18日から両社が運用している「災害用伝言ダイヤル（171）」の機能を拡充することを発表した。
日本航空とイオンは7日、有事の際に両社が協力して緊急物資の輸送にあたることを定めた「緊急物資の輸送に関する覚書」を4日に締結したことを発表した。
5年前の東日本大震災のとき、TwitterをはじめとするSNSが大きく活躍した。スマートフォンの普及期に重なったこともあり、以降もSNS利用者は増加しているが、「地震速報アプリ」「家族との連絡のためのアプリ」なども普及することとなった。
日本電信電話、東日本電信電話、西日本電信電話、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモは2日、日本の石油精製・販売会社の業界団体「石油連盟」（14社）と、「災害時の重要施設にかかわる情報共有」を進めることを発表した。
