クラウドメールセキュリティ及びサイバーセキュリティ、セキュリティコンサルティングサービスを提供する株式会社ソースポッド（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山本剛、以下 ソースポッド）は、業界最安値(*1)で、実施効果をとことん追求した『SPC 標的型メール訓練』の「報告・管理機能」を強化し、受信した標的型メールを「添付ファイルとして転送」するだけで報告できる機能の提供を2026年4月10日より開始いたします。
■機能リリースの背景
サイバー攻撃による被害が後を絶たない中、攻撃の起点になることが多い標的型メールに従業員が気づいていることを可視化するためにも、また攻撃による被害を最小化するためにも、標的型メールの「報告」が重要です。
この度リリースするメールによる報告機能は、受信した標的型メールを添付して送信するだけで報告が完了します。特別な操作が不要なため、現場の手間を増やさず一次報告までの時間を短縮できます。これにより、初動対応の迅速化に加え、報告率向上も期待できます。
なお従来のWebサイトによる報告機能では、標的型メールへの対処結果等を整理して入力することで対応を振り返ることができるため、「考えて行動する」意識づけに活用できます。
『SPC 標的型メール訓練』は、メールによる報告機能で一次報告の迅速化・報告率の向上を支援するとともに、組織全体の報告フローを強化し、インシデント対応力の向上に貢献します。
■メールによる報告機能 利用イメージ
1)受信したメールを選び、「添付ファイルとして転送」を選択
（Microsoft Outlook、Gmailの場合）
2)所定の報告用メールアドレス宛に送信するだけで完了
※訓練メールの報告は、自動で訓練データと関連付けて集計され、報告者数・報告率、注意者（メールのリンククリック / ファイル開封 / データ送信を行った受信者）の数・注意者の割合、報告までの時間等を確認可能です。
※メールによる報告機能を含む「報告・管理機能」は、訓練の実施有無に関わらずご利用可能です。
ソースポッドでは、手間なく・効果的に・継続できる情報セキュリティ教育サービスをリーズナブルに提供することで、組織の従業員・職員の情報セキュリティリテラシーの向上と維持を支援し、全ての人が、安心して繋がる社会の実現を目指してまいります。
【SPC 標的型メール訓練 について】
『SPC 標的型メール訓練』は、業界最安値(*1)の100通月額3,000円(税別)から、業界最多(*3)の約300種のテンプレートを完備したメール訓練を実現。また「SPC Literacy+ オプション」をご利用いただくことで、業界最安値(*2)の100アカウント90,000円(税別)から「標的型メール訓練」による体験学習と、それを補完する情報セキュリティ知識と意識の向上が可能な「情報セキュリティ教育」をあわせて実施することができます。さらに、メールセキュリティのエキスパートであるソースポッドが運用代行を行う、管理者の手間なく、流行りの標的型メールを模した年4回（最小1回、最大12回）配信の訓練メールによる継続的体験学習型の訓練を用意。【本当に効果のある】標的型メール訓練をご利用いただけます。本サービスの詳細については、下記をご参照ください。
https://www.source-pod.co.jp/service/apt2/
【会社概要／問い合わせ先】
■株式会社ソースポッドについて
2006年の創業以来、クラウドメール誤送信対策・PPAP対策『SPC Mailエスティー』等メールセキュリティサービスの提供・運用・管理に15年以上携わっております。また、サイバーセキュリティサービスとして、人的情報セキュリティ対策となる情報セキュリティ教育『SPC Literacy+』や標的型メール訓練『SPC 標的型メール訓練』、情報セキュリティ研修『SP Security Training』、さらにセキュリティマネジメントサービス『SPC Trust Chain』を展開し、中央官庁や地方自治体、大手金融機関をはじめとする企業、大学などの教育機関といった多くのお客様にサービスを提供しております。
https://www.source-pod.co.jp/
■本リリースに関するお問い合わせ
（サービスの詳細・お申込について）
株式会社ソースポッド 営業部 サービス営業チーム
https://www.source-pod.co.jp/service/apt2/
TEL：03-5213-4842
（プレスリリースの内容について）
株式会社ソースポッド 事業開発部
https://www.source-pod.co.jp/contact/company/
TEL：03-5213-4842
(*1) 業界最安値とは、商用の標的型メール訓練サービスを利用して1年間に100通配信した際の月額利用金額の当社調べ（2025年10月）となります。
(*2) 業界最安値とは、1年間に100AC向けに標的型メール訓練1回と情報セキュリティ教育を1回実施した際の合計利用金額の当社調べ（2025年10月）となります。
(*3) 業界最多とは、標的型メール訓練サービスで用意された訓練テンプレート数の当社調べ（2025年10月）となります。
※本リリースに記載された内容は、発表日当日のものであり、予告なく変更される場合がありますので、予めご了承ください。
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