ロート製薬株式会社（本社：大阪市、社長：瀬木英俊）は、妊娠・出産を取り巻く意識・実態を調査した「妊活白書2025」を発表いたします。妊活白書は、2018年から調査を開始し、妊活に関する課題を 可視化することで、よりウェルビーイングな社会を目指した課題提起を行うとともに、解決のヒントを導きだすことを目的としています。8年目となる今回の調査では、“仕事・キャリア”が子どもを望む・望まないの選択や妊活への意識や行動に影響を与えているほか、「希望していた時期に妊活を開始できなかった理由」にもつながっていることが明らかになりました。
【妊活白書 URL】 https://jp.rohto.com/dotest/committee/hakusyo/
＜「妊活白書2025」主な調査TOPICS＞
１. 若年未婚男女の調査結果
・調査開始以降、子どもを望まないという回答が、初めて女性（64.7％）が男性（60.7％）を上回る。
・女性は男性よりも “経済的な負担”と“仕事のキャリアへの支障”を不安視。
・第一子希望年齢は、30代以降へ後ろ倒しが進んでいるほか、ライフ・キャリアプランを意識した妊活の情報収集を半数以上が開始していない。
２. 子どもを望む既婚男女の調査結果
・妊娠・出産に向けた妊活の取り組みが広がりを見せている。
・およそ7割が結婚してから妊活知識の収集を開始している。
・男女ともに半数以上が子どもを産み育てることが仕事・キャリアに影響を及ぼすと感じている
ものの、職場へ相談できている人はごくわずか（1割未満）
３. 妊活経験男女の調査結果
・妊活を経験し子どもを授かった男女のうち、女性の約3人に1人が、妊活開始タイミングが自身の
希望より遅くなったと回答。30代女性は、4割以上が希望していた時期に妊活ができなかった。
・男女ともに「妊活と仕事・キャリアの両立の難しさ」や「妊活への知識・準備不足」を実感。
＜解決へのヒント＞
●妊活の知識を得ることは、自分の体に将来起こり得る変化を予測し、将来の見通しを立てることにも役立つ。知識不足が妊活開始タイミングが遅れた主な要因として挙げられたことから、子どもを望む・望まないに関わらず、「早めに妊活の知識を得て、ライフキャリアプランを描くこと」で、より将来の選択肢が増やせ、自分らしい生き方を叶えやすくなるのではないか。
●育児休業や仕事と子育ての両立支援だけではなく、「子どもを授かる“前”からのサポート」も企業や行政などで広がることで、キャリアか子どもか二者択一ではなく、どちらも諦めずにそれぞれの人が望む選択を叶える一助となるのではないか。
当社は、妊活を女性や当事者だけの問題とするのではなく、社会全体で考え、支えていくことが大切だと考えています。今後も、妊活白書をはじめとする啓発活動や商品開発を通してウェルビーイングな社会を目指し、企業としてできることに取り組んでまいります。
以下、調査詳細です。
- 調査対象：若年未婚男女 （18-29才・子どもはいない） ｎ数：４００
・調査開始以降、子どもを望まないという回答が、初めて女性（64.7％）が男性（60.7％）を上回る。
・女性は男性よりも “経済的な負担”と“仕事のキャリアへの支障”を不安視。
・第一子希望年齢は、30代以降へ後ろ倒しが進んでいるほか、ライフ・キャリアプランを意識した妊活の情報収集を半数以上が開始していない。
●若年未婚男女において、「将来、子どもが欲しいかどうか」に対して、欲しい37.4％、欲しくない62.6％と回答しており、「現在、そして将来も子どもを欲しいと思わない」の回答において、2018年の調査以降、初めて女性（64.7％）の割合が男性（60.7％）の割合を上回りました。
●若年未婚男女において、「結婚・出産・子育てや生活・人生に対する意識」に対して、男性よりも女性が、子どもを産み・育てることによる「経済的な負担」と「仕事のキャリアへの支障」をより不安視しています。その差は、女性がおよそ10ｐｔ高い結果に。
●将来、子どもを望む若年未婚男女の第一子希望年齢に関して、2018年は約2.5人に1人（39.0％）が30歳になるまでに第一子を望んでいましたが、2025年は約4人に1人（25.2％）まで減少。30代以降に希望する層が伸張しており、第一子希望年齢は後ろ倒しとなっています。（平均年齢は31.3才）
●加えて女性は、2018年は約2人に1人（51.8％）が20代までに第一子を望んでいましたが、2025年は約4人に1人（24.3％）まで減少しました。【グラフ無し】
●若年未婚男女の「妊活または自身のライフプラン・キャリアプランを意識して、『妊活・出産』の情報収集をし始めた年齢」について聞いたところ、全体では66.3％、子どもを望む層であっても54.7％と、半数以上が情報収集をまだ開始していませんでした。
- 調査対象：現在または将来子どもを望む既婚男女 （25-44才・妊娠中含め子どもはいない） ｎ数：8００
・妊娠・出産に向けた妊活の取り組みが広がりを見せている。
・およそ7割が結婚してから妊活知識の収集を開始している。
・男女ともに半数以上が子どもを産み育てることが仕事・キャリアに影響を及ぼすと感じているものの、職場へ相談できている人はごくわずか（1割未満）
●既婚男女に対し、「妊娠・出産に向けて現在取り組んでいること」を質問したところ、昨年からほぼ全ての項目が上昇。主に、健康的な生活習慣や、ライフプランの検討、パートナーの体に気を配ることが伸びており、妊活の取り組みは広がりを見せています。
●一方で、既婚男女が「妊活または自身のライフプラン・キャリアプランを意識して、『妊娠・出産』の情報収集をし始めた年齢」に関して、全体では約7割が結婚してから知識を取得。（全体：68.2％ 男性：75.4%、女性：61.9%）また、結婚を意識する前（学生時代など）から情報収集していた人は男女ともに1割未満（９％以下）でした。【グラフ無し】
●妊活と仕事・キャリアに対する意識に関して、既婚男女は「子どもを持つことで仕事のキャリアに支障が出る」（男性：52.0％、女性：64.1％）、「子どもを産み・育てていく上で転職や異動も視野に入れている」（男性：53.3％、女性：66.8％）と回答。男女ともに半数以上が、仕事・キャリアへの影響を感じており、特に女性は男性に比べて10pt以上高い結果に。
●既婚男女の妊活の相談相手について、職場の上司・同僚への相談は、男性（3.8％）、女性（4.2％）とほとんどの方がしておらず、そもそも男女の4割以上が誰にも相談していないことが明らかになりました。
- 調査対象：妊活経験者男女（18-49才・子どもがいる） ｎ数：５００
・妊活を経験し子どもを授かった男女のうち、女性の約3人に1人が、妊活開始タイミングが自身の希望より遅くなったと回答。30代女性は、4割以上が希望していた時期に妊活ができなかった。
・男女ともに「妊活と仕事・キャリアの両立の難しさ」や「妊活への知識・準備不足」を実感。
●妊活経験者のうち全63.2％（男性：58.3%、女性：67.6%）が「妊活開始前に想像したよりも、妊娠は成功しづらい」と回答。また、全64.0％（男性：64.3%、女性：63.8%）が「仕事とのバランスを取りながら妊活をすることは大変」、全50.1％（男性：49.1%、女性：51.0%）が「妊活の影響で、仕事やキャリアプランを変更する必要が生じた（生じそう）」と答え、実際に妊活と仕事・キャリアを両立させることにハードルがあったことがより明確になりました。
その他、約6割が「学生時代など若い頃に、妊娠・出産に関する正しい知識を得ておきたかった」（全体：62.4％ 男性：61.2%、女性：63.5%）、「もっと早くから妊娠のための準備や妊活を始めておいた方が良かった」（全体：58.6％ 男性：58.5%、女性：58.6%）と回答し、知識・準備不足であったことを感じています。
●妊活経験者男女の妊活開始のタイミングに関して、女性の約3人に1人（34.0%）が自分が希望していた時期よりも遅くなったと回答。男性（19.3%）との差は約1.8倍。中でも、30代女性の4割以上は希望 時期より遅くなったことが明らかになりました。
●子どもを望む未婚男女の第一子希望年齢（平均年齢31.3才）と重なる、30代前半女性の妊活が遅れた理由をみていくと、「妊活に関する情報不足や不安があった」（37.9％）、「仕事の都合やキャリアアップの機会を優先」（24.1％） との回答が多く、仕事のキャリア躍進期と妊活タイミングが重なることや妊活への情報不足・不安が、結果として妊活開始時期の遅れに大きく影響を及ぼしたことがうかがえます。
■妊活白書2025 調査概要
調査名 ：ロート製薬「妊活白書2025」
調査時期 ：2025年12月2日（火）～12月10日（水）
調査方法 ：インターネット調査
調査対象 ：18歳～49歳 ※未既婚、子どもの有無を絞り込まずに配信
調査地域 ：全国
サンプル数：30,568サンプル
■ ロート製薬「妊活白書」とは
２０１８年より、未婚・既婚男女に対し妊娠・出産を取り巻く意識や実態を経年で調査しています。
妊活白書の発行を通じて、以下を目指しています。
‐ 妊娠・出産に関する正しい知識の情報発信などを通して、人々の妊活をサポートすること
‐ 妊活に関する課題を可視化し、よりウェルビーイングな社会を目指し課題提起を行うこと
‐ 妊活白書で明らかになった課題の解決のヒントを提示すること
【妊活白書URL】 https://jp.rohto.com/dotest/committee/hakusyo/
■ 半世紀近く「フェムケア」の研究開発・啓発に取り組んできた ロート製薬
～女性が自分の身体と向き合い、イキイキと主体的に人生を選択できる社会をめざして～
1899年創業以来、胃腸薬、目薬、外皮用薬・スキンケア商品など健康に寄り添う製品を提供してきたロート製薬。1980年に、日本でまだ妊活や女性特有の健康課題が今のように意識されていなかった時代に、「フェムケア」の研究開発をスタートさせました。すべては、女性の大切な身体を守りたい、そして「赤ちゃんを授かりたい」という気持ちや希望に応えたいとの想いが原点となります。
‐ 1992年 日本で初めての「一般用妊娠検査薬」の販売を開始
1980年代、日本はまだ妊娠検査薬が一般用医薬品化されていませんでした。女性が妊娠しているか簡単に調べられない時代は、妊娠に気づかないまま、体に負荷をかけてしまい、流産することも少なくなかったと聞きます。当社では、妊娠検査薬の研究開発に取り組み、1992年に日本で初めて「一般用妊娠検査薬」の販売を開始。また、社員らが薬局を巡り、妊娠検査薬の必要性を語り、知識啓発に取り組みました。
‐ 子どもを授かりたい、1人の女性の声から誕生した「一般用排卵日予測検査薬」
ある女性から当社宛に「妊活に取り組んでいるが、なかなか子ども授かれず悩んでいる」という電話をいただき、社内調査をスタート。子どもを授かるためには排卵日予測検査薬が必要であるという考えにたどり着き、研究・開発に取り組みました。利用者の声をもとに、製品を改良していき、1996年に「排卵日予測検査薬」を発売し、2016年に「一般用排卵日予測検査薬」として実を結び、いまでは身近なものとなりました。
dotest公式HP：https://jp.rohto.com/dotest/brand/
‐ 妊活にまつわる各種情報発信
・妊活・妊娠の基本を知るWEBサイト「妊活はじめてガイド」
https://jp.rohto.com/dotest/guide/
・妊娠しやすいからだづくりを知るWEBサイト「女性のカラダナビ」
https://jp.rohto.com/learn-more/womenshealth
・妊活知識WEBアニメ「めげない卵子ちゃん」
https://jp.rohto.com/dotest/promo/megenairanko/
その他、「妊活白書」の発行による啓発活動をはじめ、妊活や月経、更年期に関する数々の医薬品や食品を発売しています。
■キャリアも子ども諦めない働き方を実現する、ロート製薬の社内の取り組み
‐ 「妊活白書」から着想を得た、自分らしいライフ・キャリアプランを描くためのプレコンセプションケア研修をロート製薬新入社員に向け2026年4月に実施
2026年4月から、新入社員研修の一環としてプレコンセプションケア研修を実施します。「妊活白書」で明らかになった “若年層の妊娠・出産に関する知識（妊活知識）不足”を社内から解消していくことを目的とした取り組みです。
研修は、子どもを望む・望まないに関わらず早めから正しい知識をつけておくことを目的として、「妊活白書」のデータから明らかになった妊娠・出産をとりまく課題や、ライフプラン・キャリア形成に役立つプレコンセプションケアの基礎知識、自治体や社内制度などのサポート情報を伝えていきます。
【概要】
・日時 2026年4月8日（水） 14時30分～16時00分
・場所 ロート製薬株式会社 大阪本社（大阪市生野区巽西）
・参加者 ロート製薬2026年新入社員
・プログラム
-「妊活白書から考える社会課題と自分のライフプランのこと」 （ロート製薬広報部社員）
-「早めから知っておきたい正しい知識とプレコンセプションケア」（ロート製薬健康管理室 保健師・社員）
‐ ロート製薬の女性社員比率は６０％・育休取得・復帰率ほぼ１００％※ “子どもを授かり育てながらも働く”が当たり前になるまで
ロート製薬社員の約６割は女性で、女性管理職比率は３割※。産休・育休を挟みながらもキャリアを積んだ多くの女性社員が活躍しています。しかし、最初から子育てをしながら働ける環境が整っていたわけではありません。
転機は、１９９２年に日本初の「一般用妊娠検査薬」を販売したことでした。社員らが薬局で母子の健康に 関する啓発活動を進める中で、「自分たちの会社でも、女性社員が子どもを授かっても働き続けられる環境整備が必要」という意識が芽生えました。そこから、子育てをしながら働く女性社員の経験を社内制度に反映して環境整備をしていき、徐々にロールモデルが増加することで、「子どもを授かり育てながらも働く」ことへが当たり前へと変化していきました。
また、社内交流を大切にしてきた企業文化が、育児による急な休みのフォローや業務調整を助け合える 関係構築にもつながりました。その他、外部サービスも活用し、妊活・出産・育児・介護・健康・メンタルなど幅広い相談ができる体制も整備するなど、当事者の声を元に、日々環境をアップデートしています。近年は、女性だけでなく男性側の子育てをしながら働ける環境整備にも力を入れており、男性育休取得率も97.5％※まで達成しました。※2025年3月時点。
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